視覚負荷効果を利用した歩行機能改善トレーニングの検討
Project/Area Number |
20K11340
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 59020:Sports sciences-related
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Research Institution | Osaka Metropolitan University (2022-2023) Osaka Prefecture University (2020-2021) |
Principal Investigator |
吉井 泉 大阪公立大学, 国際基幹教育機構, 准教授 (10244675)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
真嶋 由貴恵 大阪公立大学, 大学院情報学研究科, 教授 (70285360)
松田 健 阪南大学, 経営情報学部, 教授 (40591178)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2022: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2021: ¥3,120,000 (Direct Cost: ¥2,400,000、Indirect Cost: ¥720,000)
Fiscal Year 2020: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
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Keywords | 視覚負荷トレーニング / 歩行機能改善 / 視線配置分析 / 重心動揺 / 脳NIRS |
Outline of Research at the Start |
本研究は、高齢者の認知機能および歩行機能改善に向けた新規な提案として、液晶シャッターゴーグル(Visionup)を使用した視覚機能への不可介入について検討する。まず、視覚負荷の影響について、視覚機能(動体視力、深視力、眼と手の協応動作など)および脳活動(脳NIRS)から検討する。次に、歩行中に視覚負荷を介入し、歩行動作、視線配置、脳活動状態からその影響について検討する。最後に、歩行課題における視覚負荷トレーニングの継続的実施について、その有効性について検討する。 以上の成果から、医療費や介護費の軽減およびスマートエイジング社会の実現への貢献を目指す。
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Outline of Annual Research Achievements |
今年度は、まず低平均台2台用いて予備測定を行ったが、視覚負荷の有無による差は小さく、またバランス能力の優劣が影響することが明らかとなった。このことから、歩行課題は平均台歩行ではなく、これまで実施してきた段差またぎ越し歩行とした。 被験者は、男女10名(男性:7名、女性:3名、年齢:21.6歳)とした。視覚負荷は、シャッターゴーグルAF-10(Visionup)を用い、遮蔽周波数10Hzとした。歩行中の視線配置は、Glass3(Tobii)を用い、歩行中の下肢運動は、e-skin(Xenoma)を用いてそれぞれ計測した。 最初に10mの直線歩行の計測を3回実施し、平均値を個人値とした。段差またぎ越し歩行では、10mの直線コース上に、段差(奥行190mm、幅390mm、高さ100mm)4台を2m間隔で設置した。このまたぎ越し歩行を、練習試行のあと3回実施し、視線配置、歩行動作の記録と歩行時間の計測を行い、各平均値Pre値とした。次にGlass3を外し、シャッターゴーグルを装着して、同様の課題を10回実施した。歩行動作の記録のみ行った。最後にシャッターゴーグルを外し、Glass3を装着して、同様の課題を3回実施した。その際、視線配置、歩行動作の記録と歩行時間の計測を行い、各平均値をPost値とした。 現在までの分析の結果、Preと比較してPostにおいて、歩行時間および各段差のまたぎ越し時の遊脚時離地点の視線配置距離が有意に伸長する傾向が確認された。歩行動作の分析は、現在実施中である。 前年までに、シャッターゴーグルによる視覚負荷がバランス機能(COP動揺)に及ぼす影響について検討し、静的バランス能力を大きく阻害することは少ないことを示した。コロナ禍の影響により、トレーニング実験を実施することは困難だったため、今後今年度の研究成果を合わせて検討し、研究を継続していきたい。
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Report
(4 results)
Research Products
(1 results)