Project/Area Number |
20K17791
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Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
Basic Section 55050:Anesthesiology-related
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Research Institution | Osaka Metropolitan University (2022) Osaka City University (2020-2021) |
Principal Investigator |
山崎 広之 大阪公立大学, 大学院医学研究科, 講師 (70759000)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
Fiscal Year 2023: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2022: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2021: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2020: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
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Keywords | パルス高周波法 / 神経障害性疼痛 / パルス高周波 / 脊髄後角 / 鎮痛 |
Outline of Research at the Start |
パルス高周波法は、感覚神経に高周波電流を断続的に通電することで、電場による痛覚神経伝達の変化を引き起こすことで除痛を図る手法である。安全性の高い手法で、1回の治療で長期にわたる鎮痛効果が期待できる。パルス高周波法の適応患者の選定、より高い効果を得る手法の確立のため、さらに基礎的なメカニズムを解明することが重要であると考え、脊髄後角においてパルス高周波法がシナプス伝達に及ぼす影響を電気生理学的に検討し、さらに長期的鎮痛効果の裏付けとして鎮痛にかかわる遺伝子のエピジェネティックな変化に関わっているかどうかを探索的に検討する。
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Outline of Annual Research Achievements |
パルス高周波法は難治性の慢性痛に対する低侵襲かつ比較的安全な痛み治療の手段の一つとして、近年臨床的に有用な報告が相次いでおり、適応疾患も拡大している。この研究計画では、実際の臨床現場で実感できる長期的な鎮痛効果の裏付けとしてラット神経障害性疼痛モデルを作成し、パルス高周波の刺激方法を変えて行動実験を行いより有効な刺激方法を模索する。次に脊髄後角においてパルス高周波法がシナプス伝達に及ぼす影響を電気生理学的に検討し、さらに長期的鎮痛効果の裏付けとして鎮痛にかかわる遺伝子のエピジェネティックな変化に関わっているかどうかを探索的に検討する。この研究により得られる知見は、難治 性慢性痛に対するパルス高周波法の有用性を明らかにする一助となり、パルス高周波法のより有効な条件を見つける糸口となる可能性がある。ラットを用いた実験をすることを当初予定していたが、詳細なエピゲノム解析のため実験動物の再検討を行い、マウス坐骨神経結紮モデルを使用した実験に変更した。今年度はマウス坐骨神経結紮モデルの作成を行い、行動実験で測定の触刺激により逃避行動をとること、セボフルラン麻酔下での坐骨神経への直接のパルス高周波施行により、逃避行動の閾値が上昇することを確認した。他業務への割り当て時間が想像以上に多くなり、実験時間が想定より短くなったことで、研究の進行が予想よりも遅くなり、適切な施行時期、施行時間の検討は次年度に持ち越しになった。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
プロトコル遂行のための研究時間を確保することが難しい状況が続いていたので、想定よりも研究に遅れが生じている。
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Strategy for Future Research Activity |
実験機器は準備できており、実験体制を正確な研究のために盤石にすることが急務である。
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