Research on Interoperable and Self-organizing IoT Service Infrastructure
Project/Area Number |
21H03556
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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Allocation Type | Single-year Grants |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 62020:Web informatics and service informatics-related
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Research Institution | Okayama University (2022-2023) Kyoto University (2021) |
Principal Investigator |
林 冬惠 岡山大学, 環境生命自然科学学域, 准教授 (90534131)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
村上 陽平 立命館大学, 情報理工学部, 教授 (00435786)
大谷 雅之 近畿大学, 理工学部, 講師 (00782682)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥17,290,000 (Direct Cost: ¥13,300,000、Indirect Cost: ¥3,990,000)
Fiscal Year 2023: ¥5,460,000 (Direct Cost: ¥4,200,000、Indirect Cost: ¥1,260,000)
Fiscal Year 2022: ¥5,850,000 (Direct Cost: ¥4,500,000、Indirect Cost: ¥1,350,000)
Fiscal Year 2021: ¥5,980,000 (Direct Cost: ¥4,600,000、Indirect Cost: ¥1,380,000)
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Keywords | Internet of Things / サービス基盤 / 大規模言語モデル / Webサービス / 強化学習 / マルチエージェント強化学習 / マルチエージェントシステム / IoTサービス基盤 / サービスコンピューティング |
Outline of Research at the Start |
本研究は、インターネット上のWebサービスと物理世界のデバイスを相互運用可能なInternet of Things (IoT) サービス基盤を実現し、利用者の状況に応じたサービス環境を自律的に構築することを目的とする。具体的には、まず、サービスオントロジーを構築することによって多種多様なWebサービスとIoTデバイスとの相互接続と運用を可能とする。次に、IoTサービスネットワーク及びサーバネットワークの自律的再構成アルゴリズムを開発し、IoTサービ基盤の自己組織化を実現する。
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Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、「IoTサービス基盤の相互運用性の保証」と「IoTサービス基盤の自己組織化の実現」といった2つ研究項目から構成され、基盤研究と共にIoTサービス基盤に関する実証研究を実施する計画である。令和5年度では、以下の項目を実施した。
基盤研究では、これまでに、IoTデバイスとWebサービスを相互運用可能なIoTサービス基盤を構築し、IoTサービス基盤においてタスクの割り当てと動的実行を自律的に行えるためのアルゴリズムを開発してきた。令和5年度では、これまでに構築したIoTサービス基盤を拡張し、大規模言語モデルと接続した。具体的には、標準化されたIoTサービスから取得したデータを大規模言語モデルのプロンプトに変換し、実世界での利用シナリオに応じたルールを定義することで、大規模言語モデルがIoTサービスの情報に基づく対話を生成できるようにした。これにより、物理世界とサイバー空間の情報を活用した高度なアプリケーションの開発を容易にするIoTサービス基盤を実現した。
実証研究では、これまでに、一つのIoTサービス基盤において複数の応用環境を想定し、実証実験を実施してきた。令和5年度では、大規模言語モデルを活用したIoTサービス基盤を用いて、スマートホーム環境を想定したIoTアプリケーションを実装し、センサとアクチュエータを利用した8つのシナリオの評価と応答時間の評価を行い、拡張したIoTサービス基盤の実用性と有効性を示した。
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Research Progress Status |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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Strategy for Future Research Activity |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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Report
(3 results)
Research Products
(25 results)