ニューノーマル時代の健康経営:若者世代の身体的・精神的・社会的健康に着目して
Project/Area Number |
21K01764
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 07090:Commerce-related
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Research Institution | Senshu University |
Principal Investigator |
大崎 恒次 専修大学, 商学部, 准教授 (70712678)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
圓丸 哲麻 大阪公立大学, 大学院経営学研究科, 教授 (00636996)
三井 雄一 西南学院大学, 商学部, 准教授 (00782145)
大野 幸子 和光大学, 経済経営学部, 准教授 (30740005)
中見 真也 神奈川大学, 経営学部, 准教授 (30794797)
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Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥4,030,000 (Direct Cost: ¥3,100,000、Indirect Cost: ¥930,000)
Fiscal Year 2023: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
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Keywords | 健康経営 / ヘルスリテラシー / マーケティング / インクルージョン / 産学連携 / 自己保健能力 / 社会的健康 / エンゲージメント / ニューノーマル |
Outline of Research at the Start |
本研究では、WHOの示す健康の概念に則った健康経営を実践する企業の実態把握、および、企業の健康経営マネジメントがどのように従業員エンゲージメントに作用しうるか、また顧客を含むステークホルダーに企業の健康経営マネジメントがどのように寄与しうるかを明らかにすることを目的とする。 特に、健康保持・増進といった肉体的健康よりもストレスなど精神的な健康に不安を抱える若い世代を対象として、健康経営の実践が組織の活性化や生産性の向上にどのように寄与するのかについて考察する。そして、コロナ禍を前提とするニューノーマル時代の健康経営のあり方についても検討する。
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Outline of Annual Research Achievements |
最終年度である令和5年度の研究実績は、以下の3点となる。 第1に、一般社団法人社会的健康戦略研究所が主催する産学連携プロジェクトである「大学対抗『健康』×『マーケティング』コンペティション2023」を通して、本コンペティションの実施や、実施の際に行う運動促進アプリを用いた運動の習慣化の試みが、大学生の健康に関するリテラシーを向上させうるかについて、継続して調査を実施した。 第2に、上記の研究の取り組みについて、日本マーケティング学会におけるリサーチ・プロジェクト「健康アセット・マーケティング研究会」において、報告を行なっている。今年度も一昨年度、昨年度に引き続き、報告を実施した。(報告テーマ①IKIGAI WORKSが考える健康経営、ワークエンゲージメントについて、②「一般社団法人社会的健康戦略研究所主催の2023年度健康経営コンペにおけるIKIGAI WORKS社の課題に向き合った大学生(学域領域)からの提案内容、および、考察について」の報告) 第3に、研究代表者及び共同研究者の所属学会にて本研究に関連する2つの学会報告と1つの論文投稿を行なった。学会報告については、日本商業学会第73回全国研究大会において「健康経営に取り組む企業の事例に関する一考察:質的研究手法を用いた分析を中心として」のテーマで研究成果を発表している。また、経営情報学会2023年全国研究発表大会において「大学生のヘルスリテラシー向上に関する検討:ニューノーマル時代における産学連携による『健康』×『マーケティング』コンペティションの試み」のテーマで研究成果を発表している。論文については、労務理論学会誌に「日本版インクルージョン尺度の作成と信頼性および妥当性の検討」というタイトルで研究成果を発表している。
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Report
(3 results)
Research Products
(4 results)