Detecting the risk of smartphone addiction with the Implicit Association Test
Project/Area Number |
21K02961
|
Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
|
Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 10010:Social psychology-related
|
Research Institution | Shinshu University |
Principal Investigator |
佐藤 広英 信州大学, 学術研究院人文科学系, 准教授 (00598691)
|
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
河原 純一郎 北海道大学, 文学研究院, 教授 (30322241)
|
Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
|
Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
|
Budget Amount *help |
¥3,640,000 (Direct Cost: ¥2,800,000、Indirect Cost: ¥840,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
|
Keywords | スマートフォン依存 / 潜在連合テスト / インターネット依存 / ウェブ実験 |
Outline of Research at the Start |
現在のコロナ禍において,若年層のスマートフォン依存への懸念が高まりをみせている。本研究は,従来自己報告法により評価されるスマートフォン依存傾向の新たな評価法として,依存対象に対する潜在的・自動的な認知を扱う潜在連合テストに注目する。そして,本研究では,(A) 潜在連合テストを用いて,スマートフォン依存傾向の評価ができるかどうかを検証すると共に,(B)大規模サンプルを対象とするウェブ実験を通して,スマートフォン依存リスクの高い者を検出するための客観的基準を検討する。本研究の成果は,スマートフォン依存の新しいスクリーニングツールとして,将来的には教育現場での活用も期待できる。
|
Outline of Annual Research Achievements |
本研究課題は,潜在連合テスト(Implicit Association Test;IAT)を用いてスマートフォン依存傾向の評価ができるかどうかを検証すると共に,スマートフォン依存リスクの高い者を検出するための客観的基準を検討することを目指すものである。
2022年度は,IATによるスマートフォン依存傾向の評価に関する2つの実験(研究2,研究3)を行った。研究2では,記憶などの個人的な態度以外の要素の影響を取り除いてLikingの程度を測定するPersonalized IATと,依存対象を無意識的に渇望する状態であるWantingを測定するWanting IATを用いてスマートフォン依存傾向の評価を行った。その結果,いずれのIATでもスマートフォン依存傾向の顕在指標を反映しないことが示された。 研究3では,一般サンプルを対象とし,研究1においてスマートフォン依存傾向の程度を反映すると想定されたIdentity IATによるスマートフォン依存傾向の評価と自己報告による顕在指標との関連を検討した。20~59歳の参加者1000名に対し,ウェブ上で実験を行った。その結果,IATによる評価は,一般サンプルのスマートフォン依存傾向の程度を反映しなかったものの,依存に関連するコンテンツを利用する若年層のみを分析対象とした場合,スマートフォン依存傾向の程度と関連がみられることが明らかとなった。
|
Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2022年度は当初計画通りの研究に加えて,前年度研究の追加実験を行った。
|
Strategy for Future Research Activity |
今後は,研究対象を若年層のみに限定し,スマートフォン依存リスクのカットポイントを検討するた研究を行う予定である。また,依存対象となるコンテンツの利用有無が結果に影響することから,コンテンツを限定する必要性についても検討する予定である。
|
Report
(2 results)
Research Products
(2 results)