Construction of a Disaster Safety Information Network for Isolated Islands Using Shipboard Base Stations
| Project/Area Number |
21K04598
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 25030:Disaster prevention engineering-related
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| Research Institution | National Institute of Technology(KOSEN), Oshima College |
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Principal Investigator |
浅川 貴史 大島商船高等専門学校, 電子機械工学科, 教授 (80573386)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
前畑 航平 大島商船高等専門学校, 商船学科, 講師 (10714850)
松原 貴史 大島商船高等専門学校, 電子機械工学科, 准教授 (80881234)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2023: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2021: ¥2,340,000 (Direct Cost: ¥1,800,000、Indirect Cost: ¥540,000)
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| Keywords | 災害時情報通信 / 安否情報 / Sib-GHz帯無線 / 船舶基地局 / 離島 / Sub-GHz帯通信 / 災害時対応 / 安否確認 / Sub-GHz無線 / 情報通信網 / IoT / 災害 |
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| Outline of Research at the Start |
近年，我が国をはじめ世界的に異常気象などの影響により，大規模停電をともなう大規模災害が頻発している．これらの非常時には安否確認が最優先事項となるが，様々な通信手段を有する都市部と違い，通信インフラが脆弱な離島や僻地では安否確認に多大な時間を要する．そこで本研究では，比較的小電力で確実な通信規格として注目を集めているSub-GHz帯無線モジュールを活用し，離島・僻地の集落単位で通信ネットワークを構築し，災害発生時に各家庭や避難所の安否情報を船舶基地局から収集する通信網システムの構築を目指している．
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| Outline of Annual Research Achievements |
令和5年度は本事業の最終年度として，これまで実証実験を行なってきた，面積が大きく人口も多い屋代島（山口県），典型的な瀬戸内海の離島として平郡島（山口県），過疎化が進んだ離島として情島（山口県）について，Sub-GHz帯無線を用いた情報通信網の通信トポロジーについてまとめた。まず，屋代島では沿岸から島の内部にまで続くかたちで市街地が構成されており，マルチホップネットワークを用いたmesh型のトポロジーが有用であった。ただし，都市部の市街地が電波の反射がしやすいコンクリートのビル群で形成されていることに比べ，屋代島（瀬戸内海で三番目の大きさ）では，ビルは比較的少なく，電波の反射には不向きな木造住宅が多く，無線装置の設置には事前の調整が必要あった。次に平郡島は，300人程度の住民が2つの集落に集中して居住している。さらにその全てが木造平家建てであり，集落の集会場を親局としたtree型のトポロジーが有用であった。親局の通信アンテナ高は10mで十分対応が可能であった。最後に情島は30人程度の住民が沿岸に大きな集落をつくらず続いている。そのため全ての端末と通信可能な距離で親機の設置ができないため，船舶基地局を海上移動しながら端末と直接通信を行うPear to pear型のトポロジーが有用であった。これらの3つの実証実験の結果から，瀬戸内海の諸島では地理的な状況だけでなく，市街地形成を考慮したトポロジー設計が必要であることを明らかにした。これらの内容をまとめ，日本航海学会での口頭発表を行い，さらに同学会の論文集に掲載された。
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Report
(3 results)
Research Products
(3 results)
