| Project/Area Number |
21K08637
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 55010:General surgery and pediatric surgery-related
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| Research Institution | Tohoku University |
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Principal Investigator |
佐々木 英之 東北大学, 医学系研究科, 准教授 (40438461)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
工藤 博典 東北大学, 医学系研究科, 助教 (00723032)
大久保 龍二 東北大学, 大学病院, 助教 (00791865)
橋本 昌俊 東北大学, 医学系研究科, 大学院非常勤講師 (20897954)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
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| Keywords | 胆道閉鎖症 / 予後 / necroptosis / 細胞死 / 病因 |
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| Outline of Research at the Start |
胆道閉鎖症(以下本症)は新生児期から乳児期早期に閉塞性黄疸を呈する代表的疾患であり、 その原因は未だ不明の難治性疾患である。本研究では本症に認められる炎症性変化の本態を細胞死の観点から検証する。すなわち再生を誘導する炎症・細胞死と組織を破壊する炎症・ 細胞死とのバランスについての検討を最新の細胞死の視点から検証し、細胞死が実際の病態 にどのように結びついていくのかを明らかにする。この研究により細胞死のパターンと実際の病態との関連を明らかにすることで、病因・病態の新たな理解と新規治療法 へ開発へとつながることが期待される。
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| Outline of Annual Research Achievements |
胆道閉鎖症（以下BA）は新生児期から乳児期早期に閉塞性黄疸を呈する代表的疾患であり、 その原因は未だ不明の難治性疾患である。 2022年度も前年度から引きつづいて新型コロナ感染症拡大の影響を受けて、当初の予定通りに研究を行うことができなかった。
当院でのBAの初回手術時肝生検59例， BA術後肝移植となった摘出肝14例，先天性胆道拡張症（CBD）の手術時肝生検30例の計103例を対象としたnecroptosis関連因子と臨床因子との関連を行ったところ、BA， CBDともに肝内胆管上皮細胞でnecroptosisが認められたが，新生児，乳児の正常肝の肝内胆管上皮細胞では認められなかった．Necroptosis関連因子であるTLR3， RIP1， MLKLの発現もCBD群よりもBA群で有意に高い値を示した． BA， CBDともに肝内胆管上皮細胞でnecroptosisが認められたが，新生児，乳児の正常肝の肝内胆管上皮細胞では認められなかった．
以上よりnecroptosisがBAの病態に関与している事が示唆された．
また臨床的な検討として、胆道閉鎖症における胆汁分泌活性の指標としてのYGTPの意義を検討したところ、γGTPは，術後早期にはD－Bilと負の相関を示すこと，とくに胆汁排泄が増加する時期に上昇する傾向がみられることより，本症の術前・術後早期においては，胆汁うっ滞の指標としてより胆汁分泌活性の指標としての意義が大きい可能性が示唆された．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2022年度のコロナ感染症拡大の影響による、試薬購入や、所属機関における対応業務などの増加により研究遂行に困難が生じた。
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| Strategy for Future Research Activity |
2023年5月より新型コロナ感染症の法律上の取り扱いが変わることで、所属機関における対応業務が軽減されることより、よりエフォートを注力できると考えられる。
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Report
(2 results)
Research Products
(6 results)
