超高齢社会における健康増進のためのICT/IoT利活用に関する研究
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21K12593
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 90020:Library and information science, humanistic and social informatics-related
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| Research Institution | Nagoya University |
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Principal Investigator |
浦田 真由 名古屋大学, 情報学研究科, 准教授 (70634947)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
安田 孝美 名古屋大学, 情報学研究科, 教授 (60183977)
井上 愛子 名古屋大学, 未来社会創造機構(医), 特任講師 (10805245)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
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| Keywords | 超高齢社会 / 健康増進 / フレイル予防 / デジタルデバイド / ICT/IoT利活用 / データ利活用 / スマートスピーカー / スマートウォッチ / Society 5.0 |
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| Outline of Research at the Start |
超高齢社会において，高齢者の社会的孤立をいかに防ぐかは自治体の大きな課題となっているが，新型コロナウイルス感染症の影響により，地域での高齢者支援サービスの実施が困難となっている。本研究では，地域在住高齢者の健康増進のためのICT/IoT利活用を社会情報学と老年医学の学際研究として取り組み，地域への実装によってその効果を検証する。健康寿命を延ばすためのモデルを構築し，地域のICT/IoT 利活用を支える担い手の育成を行うことで，研究期間後も取り組みを継続させることを目指している。
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| Outline of Annual Research Achievements |
超高齢社会において、高齢者の社会的孤立をいかに防ぐかは自治体の大きな課題となっている。本研究では、3年間の計画のもと、地域在住高齢者に対する健康増進のためのICT/IoT利活用を社会情報学と老年医学の学際研究として取り組み、地域への実装によってその効果を検証してきた。
最終年度となる2023年度は、フレイル予防に有用な運動をいつでも行うことができるスマートスピーカのアプリを開発し、名古屋市北区や豊山町で高齢者に機器を貸し出し、実証実験を行った。アプリを継続的に利用してもらえるよう、アプリの利便性を向 上する機能の導入と、アプリへと誘導する仕組みを開発した。具体的には、アプリの利便性の向上では、次の動画を提案するおすすめ機能や利用状況を可視化するス タンプ機能といった 2 つの機能を開発した。また、アプリへと誘導する仕組みについては、 スマートウォッチとスマートフォンを活用し、アプリへ誘導する仕組みを開発した。
一方、地域でのデジタル活用の担い手として、名古屋市北区では「デジタル支援ボランティア」の育成を行ってきた。毎月、デジタル支援ボランティアのための勉強会を開催し、様々なデジタル活用に関する知識を共有するとともに、高齢者向けデジタル相談会にて、実際に高齢者へのアドバイスができるようにした。
以上、3年間の研究期間を通じて、地域在住高齢者における健康増進のためのICT/IoT利活用を実践し、高齢者の興味・関心を高めたことで、現在は活動が地域に定着しつつある。高齢者自身の健康増進のきっかけとなるだけでなく、スマートデバイスを用いることで、高齢者の様々な健康データが収集できるため、今後はこれらのデータを自治体や地域の高齢者支援活動等で活用していくための体制を構築していくことが重要といえる。
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Report
(3 results)
Research Products
(16 results)
