新型コロナウイルス感染防止策による自粛生活の長期化が地域住民高齢者に与えた影響
Project/Area Number |
22K21161
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Research Category |
Grant-in-Aid for Research Activity Start-up
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
0908:Society medicine, nursing, and related fields
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Research Institution | Nishikyushu University |
Principal Investigator |
森園 久美 西九州大学, 看護学部, 助手 (60963642)
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Project Period (FY) |
2022-08-31 – 2024-03-31
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Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥2,210,000 (Direct Cost: ¥1,700,000、Indirect Cost: ¥510,000)
Fiscal Year 2023: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
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Keywords | COVID-19 / 身体活動量 / 高齢者 / 地域住民高齢者 / 新型コロナウイルス感染症 |
Outline of Research at the Start |
2019年12月,他国で発生した新型コロナウイルス感染症は,世界中へ拡大し,様々な感染防止対策が実施されている。日本においては,2020年4月に初回の緊急事態宣言が発令後,同年5月に一旦解除されたが,断続的に新規感染者数増加の波が生じており,国民の自粛生活は長期化している。特に,高齢者は外出を控えたり,地域の活動や友人との交流を自粛することによって健康への影響が懸念されている。しかし,自粛生活の長期化による高齢者の生活や健康への影響は明らかになっていない。そこで,高齢者を対象に感染拡大予防における自粛生活に伴う活動量の変化を把握し,高齢者の健康維持に有用な対策を明らかにする。
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Outline of Annual Research Achievements |
日本においてCOVID-19に対し2020年4月に初回の緊急事態宣言が発令された後,少しずつ行動の自粛が緩和され,感染拡大前の社会活動に戻っている.しかし,高齢者の体力低下や心身機能低下は進行し,社会活動を通じて得られる効果にも変化がみられることが推測される.そこで本研究は,高齢者がCOVID-19感染防止策による自粛生活が長期化した後の高齢者の身体活動量を把握する.また,感染予防策を実施しながら参加している社会活動に対しての満足度を明らかにすることを目的とした. 1年目は,研究フィールドと研究方法の検討を重ね研究計画を立て、研究を開始した. 2年目は,地域在住高齢者130名(男性62名,女性68名)を対象に1回目の調査を2023年3月~5月,2回目の調査を2023年9月~11月に実施した. 調査項目は①背景情報,②身体活動量,③健康関連QOL(SF-36v2),④社会活動に関連する過ごし方満足度尺度である.調査が終了した対象者に対して,身体活動量の解析結果を個人データとして提供した. 1回目の調査データを分析した結果,歩行カロリーで前期・後期高齢者ともに有意な性差が認められた.生活活動カロリーでは,女性の前期・後期高齢者間で有意差が認められた.また,自由記載の分析からは,自粛生活が長期化したことにより,これまで担っていた役割を遂行できずに困っていたことが明らかになった.一方,自粛生活中でも新たな運動習慣を獲得するなど工夫しながら生活しており,自粛生活に適応していることも明らかとなった.
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Report
(2 results)
Research Products
(1 results)