Project/Area Number |
23K09823
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 58050:Fundamental of nursing-related
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Research Institution | Tokyo Ariake University of Medical and Health Sciences |
Principal Investigator |
中村 充浩 東京有明医療大学, 看護学部, 講師 (60553899)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
前田 樹海 東京有明医療大学, 看護学部, 教授 (80291574)
高橋 梢子 島根県立大学, 看護栄養学部, 准教授 (90453240)
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Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2027-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥3,640,000 (Direct Cost: ¥2,800,000、Indirect Cost: ¥840,000)
Fiscal Year 2026: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2025: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2024: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2023: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
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Keywords | 道徳的苦悩 / モラルレジリエンス / 道徳的レジリエンス / レジリエンス / 看護倫理 |
Outline of Research at the Start |
とるべき正しい行動がわかっているのに制度などの制約によって行動できない時に生じるつらく悲しい気持ちは道徳的苦悩とよばれ、看護師の離職や健康障害の原因となることが明らかになっている。モラルレジリエンスは道徳的苦悩を克服する能力で、欧米では研究成果をもとに離職や健康障害への対策を立案しているが、日本の看護師のデータによるモラルレジリエンス研究は皆無である。そのため、日本の看護師の道徳的苦悩による離職や健康障害に対して効果的な対策が講じられているとは言いがたい。本研究の目的は日本の看護師が道徳的苦悩を克服してモラルレジリエンスを獲得するための要因を、質的、量的の両面で明らかにすることである。
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Outline of Annual Research Achievements |
2023年度はモラルレジリエンスを獲得する要因の特定を目的に、10例前後を目標にしてインタビュー調査を計画していた。インタビュー対象者選定にあたって、モラルレジリエンス獲得のために必要な道徳的苦悩に遭遇する機会が多い部署について先行研究を参照したが、いずれも日本以外の看護師を対象にした先行研究であり、日本国内の医療事情や看護師の価値観、倫理観などを反映していない可能性が懸念された。そこで、2023年度は道徳的苦悩を測定する尺度を用いて、道徳的苦悩に影響する要因を明らかにすることを目的に研究を実施した。 全国88の特定機能病院のうち、データ収集の承諾が得られた23施設の看護師を対象に、道徳的苦悩尺度(MMD-HP)日本語版と、道徳的感受性尺度(JMSQ-2018)を用いてデータ収集を行い、日本の看護師の道徳的苦悩に影響する要因を明らかにした。 1072の回答が得られ、所属病棟・部署の未回答や欠損値を含むものなどを除いた926データを分析対象とした(有効回答率86.4%)。性別は女性848、男性74、未回答4で、年齢は22から65歳(M=39.0、SD=10.8)であった。本調査によって道徳的苦悩の頻度や程度が多い部署や看護師の属性などが明らかになった。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2024年度予定していたインタビュー調査の対象者を同定するために別研究を実施したため、当初の予定よりやや遅れている。 ただし、この研究で明らかになった知見により、インタビュー調査の精度向上に寄与したと考えられる。
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Strategy for Future Research Activity |
計画ではインタビュー調査は2カ年を計画しており、残り1カ年の期間を残しているため、全体への影響は軽微と考えられる。 2024年度はインタビュー調査を実施する。
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