1990 Fiscal Year Annual Research Report
Project/Area Number |
01850099
|
Research Category |
Grant-in-Aid for Developmental Scientific Research (B)
|
Research Institution | Osaka Prefecture University |
Principal Investigator |
細田 龍介 大阪府立大学, 工学部, 教授 (30081392)
|
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
国武 吉邦 (株)三井造舶, 企画開発部, 部長代理
内藤 林 大阪大学, 工学部, 助教授 (20093437)
中村 彰一 高知工業高等専門学校, 校長 (60028909)
岸 光男 大阪府立大学, 工学部, 講師 (00145814)
外山 高 大阪府立大学, 工学部, 講師 (20081391)
|
Keywords | 船舶初期設計 / シ-マ-ジン / 船速低下 / 海象影響 / 確率密度関数 / 就航実績 / 耐航性理論 |
Research Abstract |
本年度は,昨年度入手した日本一豪州航路鉱石遅搬船2隻を対象として就航実績の解析を更に詳しく行うとともに,本研究提案する確率論をベ-スとした航海速力,シ-マ-ジンの推定法を用いたHindcastを行い,提案する手法の妥当性を検討した。 就航実績の解析に当っては,アブストラクトログブックに記載されているデ-タ及び設計、建造直後の試運転成績のみを用い,一日平均,一航海平均のデ-タを解析の対象とした。一隻(A船)については約2500日分のデ-タ,他の一隻(B船)については約1500日分のデ-タを用いて解析した。その結果,オイルショック時の減速運航中デ-タを除けば,船速低下に対する経年影響及び汚損影響を実用上差し支えない精度で得られることが判明した。現在の流体力学的研究成果を直接これら2つの影響の推定には用いるこてが出来ないので,船種,航路,大きさ等をパラメタ-として就航実績よりこれらの影響を求めておくのが妥当であると考えられる。 海象影響の推定には,耐航性能理論を駆使して,平水中船速からの船速低下分(Nominal Speed Loss)の推定を行い,航海時の船速低下の確率密度関数更には航海速力の分布関数を推定し,就航実績の解析によって得られる航海速力の頻度分布と比較した。その結果,航海速力の分布関数と就航実績の頻度分布は経年影響,汚損影響を含めてよく一致することが明らかとなり,本研究で提案する手法が妥当であることが明らかとなった。 実際のシ-マ-ジンは,運航戦略,運航形態に依存するので連航契約の詳細を知る必要のあることが明らかとなった。
|
Research Products
(1 results)