1993 Fiscal Year Annual Research Report
植民地期インドにおける農村工業等の展開と農村構造の変容:日本の経験を背景に
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03301087
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| Research Institution | Institate of Oriental Calture, University of Tokyo |
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Principal Investigator |
柳澤 悠 東京大学, 東洋文化研究所, 教授 (20046121)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大野 昭彦 成蹊大学, 経済学部, 助教授 (20176960)
水島 司 東京外国語大学, AA研, 助教授 (70126283)
中里 成章 神戸大学, 文学部, 助教授 (30114581)
谷口 晋吉 一橋大学, 経済学部, 教授 (50114955)
清川 雪彦 一橋大学, 経済研究所, 教授 (60017663)
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| Keywords | インド経済史 / 農村工業 / 製糖業 / 適正技術 / 大量史料分析 / 農村構造 / 人口 / 家族 |
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| Research Abstract |
1.前年度に引続き、資料の収集、マイクロフィルムの焼付けを行なったほか、研究会を開催して、英文論文集を刊行した。
2.これら研究によって得られた知見は、以下の点である。
(1)日本における農業や手工業の発展が労働集約化の方向をとったが、南インドの農業でも生産の集約化と経営の小農化の傾向があり、北インドの在来精糖業においても労働集約産業として近代精糖業との競争力を維持したことなど、労働集約的技術に基づく小規模生産がアジア社会において持つ意義は大きいことが明らかとなる。移民はこの動向を促進した。
(2)農業生産者の形成の視点からも、ベンガル地方では18世紀後半に富農層の形成が見られ、また、19世紀末以降には農民層の地主制的分解がみられるなど、日本における豪農の形成と地主制度の拡大に対応する変化が観察された。
(3)こうした類似点が指摘できる一方で、例えば人口の変化については日印で大きな差異があった。インドでは、飢饉によって体力の衰弱した下層民がマラリヤに罹患して死亡するという形で死亡率の上昇があり、高出生率高死亡率の人口動態を示した。徳川時代の日本との差異は大きかった。
(4)また、南インドにおける小作立法の形成過程における要因の複雑さは、インドにおける動向を日本を座標軸として比較することの無力さを示しており、インドを中心として比較する必要性がある。
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