1993 Fiscal Year Annual Research Report
Project/Area Number |
03555186
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Research Institution | KYUSHU UNIVERSITY |
Principal Investigator |
谷口 宏 九州大学, 工学部, 教授 (10037715)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
北村 二雄 九州大学, 工学部, 助教授 (00153122)
磯村 計明 北九州工業高等専門学校, 化学工学科, 教授 (80037887)
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Keywords | 有機非線形光学材料 / 含複素両親媒性化合物 / 単分子膜の構造 / 累積膜 / 分子集合体 / 分子間力の理論 / 多極子分子間力 / 液晶 |
Research Abstract |
本研究は、含窒素複素芳香環を有することを特長とする、大きな共役系と分子分極を持つ両親媒性化合物を合成し、各種製膜法によって分子の配向を制御した薄膜作成法を確立し、その薄膜から非線形光学効果の大きな材料を開発することを目的としている。平成5年度の主な成果は次のとおりである。 1.フェニルピラジンやフェニルピリダジン等は極めて強い分子間相互作用を持つことを単分子膜形成能から実証するとともに、理論的に多極子-多極子相互作用によって分子間力を評価する方法を提案してきた。アルコキシ-フェニルピラジニルニトリルやピリダジン同族体は液晶化合物であるが、真空蒸着法によって作成した薄膜のトンネル顕微鏡で観察した液晶の分子配列は、上記の理論計算に合致し、液晶系を含めた分子集合系の構造解析に広く適用できることを実証した。このようにして単分子膜や液晶等の分子集合体構築のための分子膜を設計する方法を確立した。 2.両親媒性化合物の疎水基(アルキル基)末端にアクリル基をつけると、Z型の累積挙動を示す。この要因を明らかにするために、末端に-OH,-OMe,-C≡N,-Br,-N_3等の極性ヘテロ原子を持つ基を導入し、その累積挙動を測定した。-OH以外はZ型に累積し、その特性と膜の安全性は、末端基の極性、立体効果によって説明できることを示した。累積膜法による非線形光学材料の開発にはZ膜は有利であり、それを作成する方法の基礎を確立することができた。 3.ビフェニル型発色団において、二環の間にモノ及びジアセチレン結合を導入した化合物を合成した。これらは大きな非線形光学感受率を持っている。その累積膜は有機非線形光学材料として有用であることがをわかった。
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Research Products
(6 results)
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[Publications] 竹林 康夫: "STMによる極性有機分子の分子配列の直接観察" 九州大学工業集報. 66. 63-70 (1993)
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[Publications] Kazuaki ISOMURA: "Molecular Design of Polar Amphiphiles for Fabrication of LB Film Capable of Second Harmonic Generation" Chemistry of Functional Dyes. 2. 469-474 (1993)
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[Publications] Kazuaki ISOMURA: "Z-Type Deposition of Polar Amphiphiles Showing Strong SHG" Chemistry of Functional Dyes. 2. 490-493 (1993)
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[Publications] Kazuaki ISOMURA: "Second Harmonic Generation of the LB-Film Prepared from Newly Designed Amphiphiles Having Heterocycles" Chemistry of Functional Dyes. 2. 505-508 (1993)
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[Publications] Kazami MATSUSHIGE: "Scanning Tunneling Microscope Observation of a Polar Liguid Crystal and its Computer Simulation" Jpn.J.Appl.Phys. 32. 1716-1721 (1993)
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[Publications] Junzo UEMURA: "Raman Spectroscopic Study of Alternate Langmuir-Blodgett Films with Pyroelectric Efficiency" Bulletin of the Institute for Chemical Research,Kyoto University. 71. 120-126 (1993)