1994 Fiscal Year Annual Research Report
高齢者の寝たきり予防のための離床プログラムの開発に関する研究
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05304047
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| Research Institution | Tokyo Metropolitan Institute of Gerontology |
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Principal Investigator |
鎌田 ケイ子 東京都老人総合研究所, 看護学部門, 主任研究員 (90100114)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
福屋 靖子 筑波大学, 心身障害系, 助教授 (00133033)
星野 桂子 国立医療病院, 管理研究所, 主任研究員
矢部 弘子 東京女子医大, 看護短大, 講師 (60220216)
中村 順子 東京都老人総合研究所, 看護学部門, 研究助手 (10250193)
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| Keywords | 寝たきり予防 / 早期離床プログラム / 不穏状態 / 老人看護 |
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| Research Abstract |
本研究の最終年度に当たり、前年度に実施した「離床実態調査」のデータ解析と電動ベッドと手すり付きポ-タブルトイレを使用して入院中の高齢者の早期離床に取組んだ。
離床実態調査は、4病院、94名の高齢患者の結果が得られた。94名のうち、退院時点で発症前の移動能力(自力歩行)に回復している群が63名、低下している群が31名であった。離床時期は回復群が約8日、低下群は約14日であった。臥床期間が長いことが移動能力の低下に影響していた。また、早期離床を阻害する要因として明らかになったものは、高齢、大腿骨骨折、脳血管障害、まひ・拘縮、痴呆、不穏の出現であった。
4病院において電動ベッドと手すり付ポ-タブルトイレを使用して、高齢者の離床に取組んだ結果は、それらの設備が早期離床に一定の成果があることはわかったが、不穏対策などを含めた総合的な離床プログラムの必要性が示唆された。
2年間にわたる研究結果から離床プログラムを策定するうえで、次のような示唆を得た。(1)移動能力を低下させないための離床時期は臥床後、2週間を目途にすることが望ましい。(2)臨床を阻害する要因のなかで不穏は看護の対応によって改善しうるものなので、身体抑制や薬物投与に頼らない対応を検討すべきである。
以上の結果に基づいて、治療を受けている高齢患者の離床プログラムの概要を提示した。
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