日本における中国・韓国・台湾出身留学生の適応・不適応要因に関する研究

1993 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 05610184
• Research Institution: University of Tsukuba
• Principal Investigator: 佐藤 真理子 筑波大学, 教育学系, 講師 (40215851)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 遠藤 公久 筑波大学, 心理学系, 助手 (40221816) ; 横田 雅弘 一橋大学, 商学部, 助教授 (90200899)
• Keywords: 留学生教育 / 不適応 / 中国 / 韓国 / 台湾 / 文化的距離尺度 / 社会経済的関係 / 教育制度

Research Abstract

前回の留学生調査で明らかになった中国、韓国、台湾の留学生の不適応の要因を調べることを目的としている。留学生の適応には、出身国と受入れ国の文化的距離、政治経済関係、教育制度の類似性が関連するという予測をもとに、これらの視点を導入して調査を実施し、不適応の要因を分析しようとするものである。今年度は留学生に対する調査票を作成した。調査票は諸属性、適応尺度、文化的距離尺度、社会経済関係・教育制度に対する態度尺度の4領域からなる。基本的属性として、出身国、年齢、性別、日本滞在期間、留学目的、学生区分、研究分野、国費・私費、日本人との交流の9属性を設定した。適応尺度は、前回の調査結果の因子分析をもとに、新たな留学生生活の適応の領域として6領域を設定し、前回よりも項目数を増やし70項目の適応尺度を作成した。文化的距離尺度については、Babiker(1980)によるCultural Distance Questionnaireをもとに、35項目、4件法の態度尺度を作成した。社会経済関係、教育制度の態度尺度は、Cummings(1985)の研究をもとにして作成された質問紙を65名の留学生に実施して項目設定を行った。教育の態度尺度は12項目、政治経済の態度尺度は13項目であり、3件法の尺度を作成した。調査票は、日本語が必ずしも堪能でない留学生の負担を軽減し回収率を高くするため、日本語版のほか、英語版、韓国語版、中国語版を作成した。調査の結果、適応尺度による諸属性別の、特に国別に焦点をあててクラメールVにより適応度の差を調べて、それらが文化的距離、政治経済関係、教育制度とどのように関連するのかを相関係数等により調べる。