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1996 Fiscal Year Annual Research Report

日米の国民性とその形成過程に関する研究

Research Project

Project/Area Number 08041062
Research InstitutionHyogo University of Teacher Education

Principal Investigator

佐々木 正道  兵庫教育大学, 学校教育学部, 教授 (30142326)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) リーダーマン ハーバード  スタンフォード大学, 医学部, 教授
インケルス アレックス  スタンフォード大学, 社会学部, 教授
吉野 諒三  統計数理研究所, 領域統計研究系, 助教授 (60220711)
山岡 和枝  東洋英和女学院大学, 人文学部, 助教授 (50091038)
林 文  帝京大学, 法学部, 助教授 (00180977)
鈴木 達三  帝京平成大学, 情報学部, 教授 (90000190)
林 知己夫  統計数理研究所, 名誉教授 (50000188)
Keywords国際比較 / 国民性の形成過程 / 青少年の意識 / 実証的研究
Research Abstract

平成8年度において以下の8項目を実施した。
1.日本の青少年の意識形成に関する基礎情報の収集及び整理
2.国内・国外での青少年の意識調査及び一般(20才以上)の意識調査に関する調査試料データを収集整理
3.国内における青少年に関する既存の意識調査の二次的再分析並びに分析結果の検討
4.米国でのプリテスト調査に取り入れる質問項目の選定(日本側より1996年9月下旬3名が渡米し協議した)
a)日米それぞれに固有の質問項目群の選定(青少年並びに一般)
b)日米に共通の質問項目群の選定(青少年並びに一般)
a)とb)のために
i.既存の調査結果(2による)の利用
ii.「日本人の国民性」調査結果(統計数理研究所による)の利用
iii.意識の国際比較研究による5ヶ国調査結果(特別推進研による)の利用
5.質問項目の翻訳、翻訳チェック、質問文確定
6.調査企画における問題点の検討、整理
7.米国カリフォルニア州における44問を使用してのプリテスト調査の実施
8.プリテストの集計結果を整理、調査実施上の問題点の検討
新たな知見としては以下の2点である。
1)既存の米国と日本のデータから国民性の形成過程に関連する青少年の意識の相違点は両国間でかなり大きいことが明らかとなった。しかし、物質的そして脱物質的なものの見方についての今までの理論や議論は20才以上の成人のみならず中高生を中心とした青少年についても両国において支持されることが判明した。この点については特に収斂理論が支持されたといえる。
2)プリテスト並びに既存の調査をみると本研究を進める上で自由記述の計量的分析を行うことが不可欠である。この実施によりさらなる知見が得られることが見込まれる。来年はSPADのプログラムを駆使しこの実現を目指す。
また、来年は米国における全国調査を実施する予定である。

  • Research Products

    (7 results)

All Other

All Publications (7 results)

  • [Publications] Masamichi Sasaki: "Cross-National Study on Education" International Journal of Comparrative Sociology. 39. (1997)

  • [Publications] 林知己夫: "戦後50年と世論調査" よろん. 77. 14-23 (1996)

  • [Publications] 林知己夫: "日本人の国民性-変わるものと変わらないもの、特殊なものと普遍なもの" 交詢雑誌. 387. 12-20 (1996)

  • [Publications] 鈴木達三: "国際比較調査における標本計画と調査実施に関する一考察" 行動計量学. 23・1. 46-62 (1996)

  • [Publications] Masamichi Sasaki: "Values and Attitudes Across Nations And Time" Brill, 250 (1997)

  • [Publications] Chikio Hayashi: "Quantitative Social Research in Germany and Japan." Leske & Budrich, 250 (1996)

  • [Publications] 林知己夫: "日本らしさの構造" 東洋経済社, 250 (1996)

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Published: 1999-03-08   Modified: 2016-04-21  

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