1998 Fiscal Year Annual Research Report
森林・農地の環境保全及び経済機能を考慮した最適ランドスケープ・マネジメント
Project/Area Number |
09041071
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Research Institution | University of Miyazaki |
Principal Investigator |
吉本 敦 宮崎大学, 農学部, 助教授 (10264350)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
BUCKLEY P ロンドン大学, 農学部, 準教授
寺岡 行雄 鹿児島大学, 農学部, 講師 (40264105)
伊藤 哲 宮崎大学, 農学部, 助教授 (00231150)
吉本 陽子 三和総合研究所, 研究開発第3部, 主任研究員
庄司 功 筑波大学, 社会工学系, 助教授 (20282329)
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Keywords | 森林経済学 / 森林生態学 / 森林測樹学 / 農地利用政策 / 統計学 / 種多様性 / ランドスケープ・マネジメント / 確率モデル |
Research Abstract |
本研究の目的は、森林・農地資源の保有するであろう機能を環境保全と経済の立場からそれぞれ評価できるモデルを提示し、シミュレーション分析により持続性を追求した森林・農地の最適ランドスケープ・マネジメントのあり方について分析することである。 今回の調査を通して得られた知見は以下の通りである。1)スギ人工林の下層における全維管束植物の出現状況を調査した結果、対象とした小面積の林分では顕著な林縁効果は認められず、地形因子が種組成の一義的な因子であることが明らかとなった。また、管理作業の実行によってススキ等の陽性植物が繁茂し、谷地形を生育地とする多年生草本種(低頻度出現種)が衰退する傾向が認められた。2)冷温帯天然生林において尾根-谷の斜面系列における郷土樹種の出現傾向を調査した結果、谷を中心とする伐区設定では、収穫材積に対する種数減少の危険度が尾根を中心とする伐区設定よりも高いことが明らかとなった。3)希少種ハナガガシ(絶滅危惧種IB)の個体群の保全を想定し、天然生常緑広葉樹林における生育立地環境を微地形区分を基に解析した結果、種子の定着・発芽に関与する光環境や、稚樹の生残過程に影響を及ぼす地表撹乱の体制が微地形によって異なることが明らかとなった。4)欧州においてこれまでCAP(Common AgriculturalPolicy)政策下で農産物に関わる政策が取られてきたが、近年中山間地域への関心の高まりから、CAPからCARPE(Common Agricultural & Rural Policy for Europe)政策への移行が進んでいる。5)欧州において生産性が低下した農地の林地への変換が生じてきており、ランドスケープマネジメントを考慮する際、その変換を捉えることができるモデルの構築が必要となる。また、研究成果(1.スギ人工林における種多様性の実体 -林齢、林地面積および空間配置の影響-2.天然生広混交林の種多様性に及ぼす伐採レジームの影響評価)の発表をイタリアで開催されたINTECOLにおいて行った。
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Research Products
(5 results)
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[Publications] 伊藤 哲・中川正勝・野上寛五郎: "林齢、森林配置および作業履歴の異なるスギ人工林草本層の種組成" 第109回日本林学会大会講演要旨集. 109. 307 (1998)
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[Publications] Ito.S.,Nakagawa,K.,Nogami,K and Buckley,G.P.: "Species richness of sugi(Cryptomeria japonica D.Don)plantations in relation to their stand age,area and spatial arrangement" Proc.of Vth INTECOL. 203 (1998)
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[Publications] 中川正勝・伊藤 哲・野上寛五郎: "スギ人工林の地形と森林配置が低木層の組成に及ぼす影響" 日本林学会九州支部研究論文集. 51. 63-64 (1998)
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[Publications] Teraoka,Y.and Ito.S.: "Impacts of clear-cutting regimes on species diversity of secondary mixed forest in south-westem Japan" Proc.of Vth INTECOL. 420 (1998)
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[Publications] 吉本 敦: "森林・農地の環境保全及び経済機能を考慮した最適ランドスケープ・マネジメント" 調査月報(みやぎん経済研究所). 67. 2-7 (1998)