1997 Fiscal Year Annual Research Report
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09044192
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| Research Institution | National Institute for Educational Policy Research |
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Principal Investigator |
山田 達雄 国立教育研究所, 教育情報・資料センター, センター長 (90047887)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
山本 博信 産業大学, 経営情報学部, 講師 (70211646)
加藤 直樹 岐阜大学, 教育学部, 助教授 (30252117)
永野 和男 静岡大学, 情報学部, 教授 (60107224)
滝 充 国立教育研究所, 教育指導研究部・生徒指導研究室, 研究室長 (50163340)
吉田 孝 国立教育研究所, 教科教育研究部・芸術教育研究室, 研究室長 (90158452)
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| Keywords | インターネット教育利用 / インターネット教材 / ウエッブサイト / アメリカの教育情報 / 情報教育の課題 / ネットワーク管理方法 / 授業改革 |
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| Research Abstract |
小中高等学校の授業において使用される教材は、日米両国においてどのようにして作成され、蓄積されているか、及び、そのようにしてインターネット上に構築されている教材は日米の学校においてどのように活用されているかの現状を両国の学校の授業を観察して明らかにすることを本研究の本年度の目的として調査を行った。
調査の方法は、(1)日米の学校における授業を参観し、教師の行動及び児童生徒の行動を観察してインターネット利用の現状を見る。(2)授業の終了後、授業を担当した教員やコンピュータ担当教員、校長等と面談し、質疑応答によって授業計画と授業の実施過程を評価する。(3)インターネット教材の作成を目的として行われている機関や団体の代表者や研究開発者を研究会に招き、インターネット教材開発の方法と現状を聴取し、質疑応答を行った。
以上によって、日米の学校で使用されるインターネット教材の現状及び学校の授業における活用状況の評価を行った。その結果、(1)日米の学校におけるインターネットの学校における利用は、始まってまだ時間が浅く、それほど大きな差はないと言える。しかし、アメリカの方に一日の長があり、インターネットを学校の授業に積極的に活用していこうとする態度には迷いがなく、官民心を一つにして学校のインターネット接続を行い、そのインターネット技術を教育に活用しようとする熱意が感じられた。アメリカの学枚では、「テクノロジー」と言うと「インターネットの教育活用技術」を意味している。(2)教材開発についても五指に余る有力な機関・団体が登場しており、中には巨額の資金をもって数年前から組織的な活動を開始しているものがある。それらの機関・団体の中には活動を国際的な広がりで進めつつあるものもすでに存在している。これらのものは学校で使用できる優れた教材を毎年おのおの数百、数千のオーダーで蓄積している。(3)先進的な州や市では、インターネット接続とメンテナンスを公共負担で行い、教師の業務とハードウエアやネットワーク管理を教師の職務と区別した職能を配置し、教師には授業で如何に使用するかに関する組織的な教育訓練を行っているところが出てきている。(4)それに対して、我が国の状況は、インターネットの教育利用に対する国の政策があいまいであり、したがって学校現場におけるインターネット活用も、インターネット教材開発への取り組みも散発的である.
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Research Products
(1 results)
