危機事態における児童・生徒の「相談行動」生起の規定因に関する研究

1997 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 09610121
• Research Category: Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
• Research Institution: Hiroshima University
• Principal Investigator: 石井 眞治 広島大学, 学校教育学部, 教授 (60112158)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 神山 貴弥 広島大学, 学校教育学部, 助教授 (00263658) ; 井上 弥 広島大学, 学校教育学部, 助教授 (10201336) ; 高橋 超 広島大学, 学校教育学部, 教授 (80033554)
• Keywords: 危機事態 / 相談行動 / 対処行動

Research Abstract

平成9年度の研究目的:本年度は3年次計画の初年度であり、児童・生徒が危機事態になった際にどのような形で、その危機に対処するか、その対処の仕方の中には、他者・相談機関への「相談行動」があるのかを明らかにしようとした。
方法:具体的には本年度は、次の5調査を児童・生徒、保護者、教師を対象に実施した。
1.児童・生徒の危機状態に関する調査(適応-不安調査):小学校1年生から6年生までの児童480名。中学校1年生から3年生までの生徒380名。2.児童・生徒の危機状態に対する保護者の認知調査(児童の適応-不安への認知調査):調査1の保護者850名。3.児童・生徒の危機状態に対する教師の認知調査(児童の適応-不安への認知調査)。小学校教諭45名、中学校教諭50名4.児童・生徒の危機への対処調査:(危機の際にどのように対処するかの調査):小学校1年生から6年生までの児童480名。中学校1年生から3年生までの生徒380名。5.電話相談の実態調査:広島県内の児童・生徒を対象に電話相談をしている5機関の相談実態に関する調査(相談内容及び相談件数)。
結果:上記5調査から明らかになった主な結果は次のとおりである。1.児童の悩みや自分が危機だと捉えている主な側面は(1)友人関係、対教師関係、家族関係といった対人関係、(2)学習の進渉状況であるのに対し、中学生のそれは、(1)将来の進路、(2)学習の進渉状況、(3)友人関係である。(2)保護者や教師は児童・生徒が危機を感じていると認知している割合が少ない。特にこの傾向は保護者に著しい。3.児童・生徒の危機への対処は問題によっても異なるが、(1)諦める、(2)友人への「相談行動」、(3)保護者への相談、(4)養護教諭や好きな教諭が主なものである。4.積極的に相談する割合は少ない。5.電話相談による相談は対人的なものが多い。