1997 Fiscal Year Annual Research Report
顎骨骨密度と骨髄機能維持に対する顎運動機能の影響について
Project/Area Number |
09671928
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Research Institution | Nagasaki University |
Principal Investigator |
中村 卓 長崎大学, 歯学部, 教授 (30172406)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
角 美佐 長崎大学, 歯学部, 助手 (90284702)
角 忠輝 長崎大学, 歯学部, 助手 (80284701)
泉 雅浩 長崎大学, 歯学部附属病院, 講師 (40212956)
佛坂 由可 長崎大学, 歯学部, 助手 (10244089)
米津 康一 長崎大学, 歯学部, 助教授 (70167039)
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Keywords | 骨髄 / MRI / 骨密度 / 下顎骨 / 咬合力 / ホルモン / 性差 |
Research Abstract |
顎骨骨髄機能の年齢による変化を調べる為に、我々はまず1才未満から25才前後までの健常者において、骨造血機能を有する赤色骨髄から造血機能を失って脂肪に置き換わった状態である黄色骨髄への変化をMR装置を用いて測定した。その結果、顎骨においても赤色骨髄は年齢と共にその造血能力を失っていくが、それは下顎骨体部の前方より始まり、次第に後方へ、そして下顎角部から下顎枝へと進み、ついには顎関節突起にいたることが判明した(AJR 165:1223-1228,1995)。20才台前半では顎関節突起部にやや造血機能を残しているのみである。一方、顎関節突起部の骨密度は、男性、女性共に10才未満のグループで最も高く、年齢が進むと共に減少していくことがわかった(Bone21:441-445,1997)。また、この部の骨密度は、男性では直線的に年齢と共に下降するのに比べ、女性では他の骨、例えば腰椎骨体部など、と同様に閉経後にその減少率がより一層高くなることも明らかとなった(Bone 21:441-445,1997)。更に我々は、咬合機能と骨密度との相関を調べた結果、女性においてよりも、男性において、骨密度はより咬合機能と密接に関係していることが判明した(Bone21:441-445,1997)。他方、女性の骨密度は、健常者の場合、咬合などのような機械的は刺激よりも、むしろ女性ホルモンなど全身的な因子に刺激を受けていることが推察された。 以上のことより、骨髄機能と骨密度とは逆相関している可能性があると共に、男女間で骨密度を左右する因子に差があるのと同様、骨髄機能を左右するそれも男女間で異なっている可能性が示唆された。
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[Publications] T.Nakamura, 他6名: "Discrimination of spinal fracture with various bone mineral measurements." Calcif Tissue Int. 60. 11-15 (1997)
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[Publications] T.Nakamura, 他4名: "Premature fat deposition in salivary glands affected by Sjogren's syndrome : Evidence by MR and CT" AJNR. 18. 951-958 (1997)
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[Publications] T.Nakamura, 他8名: "A remote conference system for image diagnosis on the World-Wide-Web" AJR. 169. 627-629 (1997)
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[Publications] T.Nakamura, 他2名: "CT of ameloblastic fibroodontoma" AJR. 169. 599 (1997)
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[Publications] T.Nakamura, 他3名: "Mandibular condyle BMD measurement by quantitative CT : A gender-related difference in correlation to the spinal BMD" Bone. 30. 441-445 (1997)
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[Publications] T.Nakamura, 他2名: "Deep face infections of odontogenic origin : CT assessment of pathways of space involvement." AJNR. 19. 123-128 (1998)