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2000 Fiscal Year Annual Research Report

データ包絡分析DEAによる個人視聴率を使った広告計画の効率性の評価

Research Project

Project/Area Number 10430021
Research InstitutionOsaka University

Principal Investigator

中島 望  大阪大学, 大学院・経済学研究科, 教授 (00095936)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 大屋 幸輔  大阪大学, 大学院・経済学研究科, 助教授 (20233281)
田畑 吉雄  大阪大学, 大学院・経済学研究科, 教授 (30028047)
竹田 英二  大阪大学, 大学院・経済学研究科, 教授 (80106624)
木戸 茂  VR, 研究開発センター, 主幹(研究職)
田中 克明  摂南大学, 経営情報学部, 教授 (20155120)
Keywords広告計画 / 広告効果 / CM認知率 / データ包絡 / 確率的フロンティア / ノンパラメトリック
Research Abstract

平成11年度はターゲットとなる視聴者層のCM認知率を予算制約のもとで最大にするように、TVコマーシャルの時間帯別の投入量を求める問題を確率フロンティア・モデルで表現した。そしてDEAをつかってノンパラメトリックに最適解を導出する方法を提案し、現実のTV CM CARTEのデータを使いモデルの妥当性と限界を議論した。 ノンパラメトリックな方法に依ったのは、投入量とCM認知率の間の反応関数型(確率フロンティアの確定的部分)が未知のためである。
本年度はコンピュータ・シミュレーションによる数値実験で確率フロンティアの確定的部分がCobb-Douglas型の反応関数を仮定し、エコノメトリックスをつかってパラメータを最尤推定して求めた最適解と関数型を仮定せずにDEAをつかって求めた最適解と比較を行い、モデルの有効性を検証した。
さらにモデルを発展させ、
1.予算制約ではなく、まとめ買いした各時間帯別のスポットの量を制約にし、
2.複数のTVコマーシャルをそれらに割り当て、各TVコマーシャルのターゲットとなる視聴者層のCM認知率をそれぞれ最大にしたい、
という多目的配分計画問題を議論した。その成果は、2000年11月Texasで開かれたINFORMS San Antonioで報告した。

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Published: 2002-04-03   Modified: 2016-04-21  

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