住環境・地球環境に関連する意識と行為の家庭内外での継承に関する研究

1998 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 10480020
• Research Category: Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
• Research Institution: Shokei Women's Junior College
• Principal Investigator: 阿留多伎 眞人 尚絅女学院短期大学, 生活科学科, 助教授 (30232078)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 桂 重樹 尚絅女学院短期大学, 生活科学科, 教授 (80161090) ; 渡邊 千恵子 尚絅女学院短期大学, 生活科学科, 助教授 (30233737)
• Keywords: 住環境 / ライフスタイル / 省エネ / 省資源 / リサイクル / 環境教育

Research Abstract

目 的:本研究は、環境にやさしいライフスタイルの家庭内外での継承実態を明らかにすることにより、環境にやさしいライフスタイルを次世代に引き継いでいくための知見を得ることを目的として、今年度は基礎的な研究として主に実態把握を行った。
方 法:1.文献調査 環境関係の文献から、環境にやさしいライフスタイルについて具体的な提案のある部分を抜き出した。2.アンケート調査 文献調査をもとにアンケートで取り上げるべき項目を絞り込み、環境にやさしいライフスタイルの実行度と継承性についてのアンケート調査を平成10年11月に行った。調査対象は本学生活科学科住居科学コース2年の父兄と仙台市民とし、回収数はそれぞれ136票(58.9%)、284票(30.5%)であった。
結 果:1.文献調査 環境関係の文献から、342項目に上る環境にやさしいライフスタイルを抽出することができたが、類似項目が多く、結局80項目を抽出しアンケート用紙を作成した。2.認知率と継承率環境にやさしいライフスタイルはどの家庭でもよく知られていた。特に台所関係は母から、資源、リサイクル関係はマスコミからの継承率が高く、行政や学校教育からの継承率は低かった。3.実行度 実行の有無については、どの家庭でもよく実行されていたが、手間や時間がかかるものの実行率は低くなっていた。4.家庭独自のライフスタイル アンケートに自由記述してもらったところ、日常的にもおそれぞれの家庭で工夫しており、環境にやさしく生活することは国民的な常識になっていると考えられる。今後の課題:継承率の異なる学校教育とマスコミを対象に、環境に配慮したライフスタイルがどのように教育・報道されているかを把握し、家庭、学校、行政、マスコミの役割と可能性を明らかにしていく。