日本人と外国籍従業員の間のコミュニケーション摩擦に関する調査

2000 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 11410034
• Research Institution: University of Shizuoka
• Principal Investigator: 西田 ひろ子 静岡県立大学, 国際関係学部, 教授 (00218166)
• Keywords: 異文化間コミュニケーション / スキーマ / 企業行動ルール / 日本人の企業行動ルール / 中国人の企業行動ルール / 米国人の企業行動ルール / 異文化間コミュニケーション摩擦

Research Abstract

本研究は中国人、米国人、日本人従業員の企業行動ルール(手続きスキーマ)を明確にすることを目的としている。これは、日本人と中国人、日本人と米国人の間でコミュニケーション摩擦が生じるのは、異なった文化環境で生活することによって獲得されたスキーマ(状況スキーマ、役割スキーマ、手続きスキーマ)が影響していると考えられるからである。このため、データ収集は、日本国内で日本企業で働く日本人、中国国内で中国企業(国営、集団、私営に分けて収集)で働く中国人、米国国内で米国企業で働く米国人(アングロサクソン系米国人、アフリカ系米国人、スペイン系米国人に分けて収集)を対象に実施している。なお、企業の規模は大規模企業のみに限定した。本年度は、主に中国国内で中国企業で働く中国人を対象に調査を実施し、上海で92名、北京で219名、合計311名の回答者から回答を得た。回答者の内訳は以下のとおりである。
上記「回答者の内訳」の中で「集団企業」とは、市町村が母体となった経営形態をとる企業を指す。
なお、本年度調査を予定していた「日本国内で日本企業で働く日本人」に関しては、現在、調査協力企業とコンタクト中であり、平成13年度の前半にはデータ収集を終了する予定である。また、「米国国内で米国企業で働く米国人」に関しても、調査協力企業とコンタクト中であり、平成13年度の前半にはデータ収集を終了する予定である。