| Research Abstract |
全国849の適応指導教室のすべてに対して,第1次調査を2000年6月〜8月に実施したところ,347の教室から回答があった。その347教室に対して,第2次調査を2001年2月〜3月にかけて実施,現在回収途中である。
調査票は3種類からなり,教室担当者が回答する運営方針等調査票(調査票A),指導職員が在籍児童生徒の状況を一人一人答える通室生現状チェック表(調査票B),児童生徒自身が自分の状況等に答えるアンケート(調査票C)からなる。
調査票Aに関して一部分析した結果,例えば,職員が必要性を感じているのに不十分な設備は,多い順に,軽スポーツ室,調理室,面接室,グラウンド,プレイルーム,パソコン室などとなっている。教室の在籍者には中学生が多いが,実際の運営は小中合同が多い。運営方針としては,第1に自主性・自立性の育成,第2に自信の回復,第3に対人関係能力の育成であり,学校復帰の準備や学習面の指導は比較的下位である。しかし,実際の活動内容は日常の活動としては,個人での学習活動と指導職員との会話・相談が多い。集団でのスポーツ活動,野外活動,調理体験などは教室によって頻度の差が大きい。入室の経路については,学校からの紹介が56%で最も多く,家族からの直接の申し出が29%,相談機関からの紹介が15%となっている。以上について沢崎達夫と連名で,目白大学人間社会学部紀要に発表予定である。
現在,回収中の調査票B,調査票Cについての第2次調査と,すでに1学期後半に実施済みの第1次調査のデータを比較することにより,児童生徒の半年間の変化が明らかになる予定である。
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