2000 Fiscal Year Annual Research Report
血管内膜障害における平滑筋細胞増殖機構の分子生物学的解明と治療
Project/Area Number |
11670666
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Research Institution | SHINSHU UNIVERSITY SCHOOL OF MEDICINE |
Principal Investigator |
今村 浩 信州大学, 医学部, 講師 (60283264)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
磯部 光章 東京医科歯科大学, 医学部, 助教授 (80176263)
渡辺 徳 信州大学, 医学部・附属病院, 助手 (50303467)
内川 慎一郎 信州大学, 医学部・附属病院, 助手 (50324265)
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Keywords | 血管平滑筋 / 内膜障害 / P-セレクチン / リモデリング / 血管反応性 |
Research Abstract |
動脈硬化および経皮経管冠動脈形成術(PTCA)後再狭窄の発症・進展の機序として、内膜肥厚に加えて血管の病的リモデリングが強く関与し、その発生過程における血管壁の炎症が重要視されている。 今年度、第一に血管壁、特に血管外膜側の炎症に注目し、炎症細胞に発現する接着因子P-セレクチンの役割をラット頚動脈バルーン傷害モデルを用いて検討した。P-セレクチンは、内皮細胞が剥離された後の内皮下組織に粘着・凝集した活性化血小板に強く発現し、外膜側の小血管内皮細胞にも傷害後7日目まで強く発現し、外膜側への高度の白血球浸潤を伴っていた。障害後8日目における傷害血管壁へのCD45陽性細胞の浸潤率は高度な順に、外膜、新生内膜、中膜であり、抗P-セレクチン抗体投与によって、炎症細胞浸潤はそのいずれの血管壁においても有意に抑制(外膜:64.9%抑制、新生内膜:85.0%抑制、中膜:78.1%抑制)されていた。P-セレクチンはその発現様式からバルーン傷害後の血管壁の炎症過程において、傷害内腔面だけでなく外膜側からも関与していることが明らかとなった。さらに、臨床的に使用されているnon-compliant ballonカテーテルの効果を検討したところ、傷害後の血管壁の炎症、内膜肥厚の進展は上記のCompliant balloonによるものに比し若干弱いものの同様の進展様式を取ることが示された。 第二に傷害血管における血管収縮弛緩反応の変化を薬理学的手法で検討した。ラット頚動脈バルーン傷害後2週間目に摘出した頚動脈の壁張力を記録しながら血管作動性生理活性物質を投与した。基本的な収縮力は障害血管では有意に低下していたが、血管作動性物質の反応性には有意の差を認めなかった。弛緩反応においては最大弛緩反応が傷害血管で低下していたが、弛緩反応を誘起する物質間での反応性の差異は明らかでなかった。
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[Publications] Hayashi S,Watanabe.N, et al: "Roles of P-selectin in Inflammation, Neointimal Formation, and Vascular Remodelingin Balloon Injured Rat Carotid Arteries."Circulation. 102. 1710-1717 (2000)
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[Publications] Cioca PD,Watanabe N, et al: "Apoptosis of peripheral blood lymphocytes is induced by cathecholamines."Japanese Heart Journal. 41. 385-398 (2000)
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[Publications] Kitabayashi H,Isobe M,Watanabe N, et al.: "FTY720 Prevents Development of Experimental Autoimmune Myocarditis through Reduction of Circulating Lymphocytes."Journal of Cardiovascular Pharmacology. 35. 410-416 (2000)
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[Publications] 渡辺徳,磯部光章: "動脈硬化,再狭窄病変におけるp53の役割"臨床免疫. 33. 588-593 (2000)
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[Publications] Imamura H,Momose T,Kitabayashi.H, et al: "Pulmonary hypertension as a result of asymptomatic portosystemic shunt."Japanese Circulation Journal. 64. 471-473 (2000)