帰国アジア元留学生の日・欧米比較追跡調査による留学効果に関する研究

1999 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 11691063
• Research Category: Grant-in-Aid for Scientific Research (A)
• Section: 一般
• Research Institution: University of Tsukuba
• Principal Investigator: 遠藤 誉 筑波大学, 物理工学系, 教授 (30092620)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 張 振亜 筑波大学, 農林工学系, 講師 (20272156) ; 鄭 仁豪 筑波大学, 心身障害学系, 助教授 (80265529) ; 李 相茂 筑波大学, 物理学系, 教授 (10175028) ; 水戸 孝道 九州大学, 留学生センター, 教授 (30284574) ; 吉田 友彦 筑波大学, 社会工学系, 講師 (40283494)
• Keywords: 帰国留学生 / アジア / 留学効果 / 比較調査 / 留学印象

Research Abstract

東アジア地域に於ける留学効果の日・欧米比較調査を推進するため、本年度は以下のような調査研究活動を行った。
1,1999年7月に国内の研究者が集まって会議を開き、本年度の基本方針とアンケートの共通の素案を討議した。その結果今年度の方針として以下のことが決定された。
(1)調査対象国:韓国、台湾地区、マレーシア、タイ、香港地区・マカオ地区・シンガポール
(2)各地域の日本側研究分担者とそれに対応した海外の研究協力者の確定
(3)研究分担者は研究協力者と緊密な連携の下に先ず各地域のアンケート素案を設計し、それに基づいて予備調を行って各地域素案の微調整をする。その結果を11月頃までに報告し、年末までに国内外の全体会議で討議決定する。
(4)一方、日本留学者と欧米留学者の帰国者リストを揃える。企業関係者と教育研究関係者のバランスを考慮。
2,以上の方針を実施するため、研究分担者・協力者ともに緊密な連携の下に調査研究活動を行い、基本的に全て達成された。但し帰国者リストを揃えるための現住所や協力意思の確認や予備調査にかなりの労力と経費が使われた。
4,本研究は3年間継続して初めて完結することから、第一年度は論文成果は出にくい。しかし、留学先国の企業と留学生送り出し国との連携の程度や、その国に於ける留学先国の企業の印象等が、留学効果およびpull-factorに敏感に反映しているという予備調査結果は得られている。また地域によっては、留学は学位目的ではなく日本人観光者を対象とした実用的な語学研修さえできればそれで良いというpush-factorも見受けられ、興味深い結果が出るのではないかと期待される。経済との因果関係は、分析の際に見落とすことのできない要因となろう。
5,過去に於ける調査対象国である中国側からの強い要望もあり、科研の実地検証として中国北京において国際シンポジウムを開き高い評価を得たことは特記に値する。今後の参考例としていきたい。