2000 Fiscal Year Annual Research Report
学校教育と学校外知識が科学リテラシーの形成に及ぼす影響についての日独比較研究
Project/Area Number |
12480037
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Research Institution | National Institute for Educational Policy Research |
Principal Investigator |
吉岡 亮衛 国立教育政策研究所, 教育研究情報センター, 総括研究官 (40200951)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
KAISER Stefan 筑波大学, 文芸言語学系, 教授 (20260466)
藤田 剛志 千葉大学, 教育学部, 助教授 (90209057)
清水 克彦 国立教育政策研究所, 初等中等教育研究部, 総括研究官 (00192609)
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Keywords | 科学概念 / アンケート調査 / 面接調査 / 日独比較 / 小学生 / 中学生 / 高校生 / 成人 |
Research Abstract |
本研究の目的は、高校生及び大学生において獲得されている科学リテラシーが、学校教育で得た知識と日常生活経験の中で得た知識とがどのような割合でどのような形で構成されているかを明らかにすることをである。そのためにはわが国だけの調査と分析では特徴が見出しにくいため、ドイツとの比較研究の形をとり、両国の相対的な比較によってより鮮明な結果を導き出したいと考えている。その結果、問題はわが国に独自な問題であるのか、この時代に世界的に共通の問題であるのかについての認識が可能になると考える。本年度の具体的な研究内容は次の通りである。 1.第1回全体会議 3年間の研究スケジュールの確認と本年度の研究計画の策定、調査概念の決定、及び役割分担と年間スケジュールの確定。 2.調査問題の作成 ドイツ側研究分担者のG.Schaeferが中心となって問題を作成し、日本側ではシュテファン・カイザーが日本語訳の調整を行って問題用紙を作成する。 3.調査の実施 本年度調査する3概念「栄養」「気圧」「金属」について、小学校4〜5年生、中学2年生、高校2年生の学年段階の生徒それぞれ100人程度、延べ900人を対象に日独でそれぞれ調査を実施した。 ドイツ側で問題の妥当性を検証するために、生徒を対象とした面接調査を行い検討を加えた。また、成人に対する調査の可能性を探るため、成人に対して対面で調査を行った。 4.第2回全体会議 本年度の調査データを持ち寄り、結果の報告と今後のとりまとめの方針を決定した。さらにこの調査結果をまとめて平成13年夏に中間報告することとし、そのための分担を決めた。また、データ分析をコンピュータ化するためにデータの入力形式を定め、平成13年4月中にデータを磁気ベースで共有できるようにすることにした。
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