新免許法に対応する教員養成課程体験的カリキュラムの体系的構築に関する実践的研究

2001 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 12480042
• Research Institution: University of Miyazaki
• Principal Investigator: 小林 辰至 宮崎大学, 教育文化学部, 教授 (90244186)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 浦野 弘 秋田大学, 教育文化学部, 教授 (50185089) ; 土井 進 信州大学, 教育学部, 教授 (30242663) ; 生田 孝至 新潟大学, 教育人間学部, 教授 (20018823) ; 中山 玄三 熊本大学, 教育学部, 助教授 (40211437) ; 濁川 明男 上越教育大学, 学校教育学部, 助教授 (10293268)
• Keywords: フレンドシップ事業 / 教員養成 / カリキュラム / 実践的指導力

Research Abstract

本年度は、1回の研究会を開催し、「教育実習を柱とする体験的カリキュラム」に関するアンケート調査の検討・作成を行うとともに全国の教員養成大学・学部を対象にアンケート調査を実施した。
アンケートの概要は以下の通りである。(1)教育実習を中心に、どのような体験的な授業科目等が各年次に位置づけられているか。(2)平成9年度から平成15年度までに、教育実習について何らかの改革をなされたり、なされる計画があるかどうか。(3)平成9年度から平成15年度までに、教育実習(事前事後指導を含む)、フレンドシップ事業、介護等体験以外に、教員養成カリキュラムに学生たちの体験的な活動を含んだ授業科目の新設や、既存授業科目の内容の変更などがなされたり、なされる計画があるかどうか。
調査結果については現在集計中である。
なお、平成12年度に実施し13年度に集計を行ったフレンドシップ事業に関するアンケートの集計結果は、以下の通りである(回収率は72.9%)。
(1)教職科目(27科目)、教科(11科目)、教科教職科目(6科目)、その他(11科目)として実施。
(2)必修科目は38.2%、選択科目は54.5%
(3)協力機関としては都道府県教委(27大学)、市町村教委(26大学)、公立小・中学校(20大学)、県立少年自然の家(14大学)の順で学外の協力を得ていることが明らかとなった。
(4)使用施設としては、大学(17大学)、県立少年自然の家(17大学)、公立小・中学校(13大学)であった。
(5)フレンドシップ事業の目的は、・子ども理解、触れ合いの場の提供、・実践的指導力、・企画力の体得、・教職への意欲動機付けの順で多かった。
(6)フレンドシップ事業の内容としては、・野外活動(27大学)、・工作物づくり(23大学)、遊び(22大学)、・理科実験観察(17大学)等の順であった。