現職教員研修機関における科学・技術系科目の研修に関する経年変化研究

2002 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 12680195
• Research Institution: National Institute for Educational Policy Research
• Principal Investigator: 猿田 祐嗣 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター・基礎研究部, 総括研究官 (70178820)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 松原 静郎 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター・基礎研究部, 総括研究官 (50132692) ; 三宅 征夫 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター・基礎研究部, 部長 (50000071) ; 下野 洋 国立教育政策研究所, 次長 (30142631) ; 小倉 康 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター・基礎研究部, 主任研究官 (50224192) ; 鳩貝 太郎 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター・基礎研究部, 総括研究官 (10280512)
• Keywords: 現職教員研修機関 / 科学・技術系科目 / 研修 / 経年変化 / アンケート調査

Research Abstract

本研究は,都道府県の教育センター・研究所等における化学・技術系科目に関する現職教育研修の変遷について,具体的なデータを収集・整理し,また不足している情報を補うために教育センター・研究所等の科学・技術系科目担当者に対するアンケート調査を行うことによって,科学・技術系科目の研修がどのような変遷を遂げてきたかを明らかにし,今後の研修のあり方について提言することを目的とした。
具体的には,堺市立教育センター,北海道立理科教育センター,東京都教職員研修センター,千葉県総合教育センターの理科担当者のご協力を得て,平成元年度以降の資料(所長,初等理科,物理,化学,生物,地学の各部会の研究協議,聴取事項,発表資料,要項,要覧等)を収集し,研修担当所員数・予算・研修講座数とともに聴取事項のデータベースを作成した。また,研修講座の現状と課題を明らかにする目的で,平成13年12月に各都道府県・政令指定都市の教育センター・研究所等の科学・技術系科目担当所員に対するアンケート調査を実施した。59機関214名の回答が得られ,その一次集計結果を上述のデータベース情報とともに,平成14年3月に中間報告書としてまとめ,刊行した。
研究成果報告書では,アンケート調査の二次分析結果から,理科の現職教育に関する現状と課題を明らかにするとともに,聴取事項データベースから研修講座に関する経年変化の状況をまとめた。

Research Products

• [Publications] 猿田祐嗣, 鳩貝太郎, 小林幸乃: "理科の現職教員研修の経年変化-現職教員研修機関所員に対するアンケート調査の結果から-"日本理科教育学会第52回全国大会学会創立50周年記念大会要項. 166-166 (2002)
• [Publications] 鳩貝太郎: "新教育課程実施に伴い,理科の教員に必要な研修は何か"理科の教育. 第603号. 7-9 (2002)