2004 Fiscal Year Annual Research Report
国民教育でのテクノロジー・リテラシーの学力到達度アセスメントに関する国際比較研究
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14310117
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| Research Institution | Tokyo Gakugei University |
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Principal Investigator |
田中 喜美 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (00115247)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
角 和博 佐賀大学, 文化教育学部, 教授 (80145177)
横尾 恒隆 岩手大学, 教育学部, 助教授 (30220544)
大谷 良光 弘前大学, 教育学部, 教授 (40333702)
土井 康作 鳥取大学, 地域学部, 教授 (20294308)
長谷川 雅康 鹿児島大学, 教育学部, 教授 (00253857)
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| Keywords | 学力調査 / テクノロジー・リテラシー / 技術教育 / 日米韓国際情報交換 |
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| Research Abstract |
1.本研究は、アメリカ合衆国、大韓民国、日本の第8学年、第11学年、大学での技術教育教員養成課程第2学年に在籍する子ども・青年に対して、技術の学力調査(技術的教養調査)を実施、それらの結果を比較検討することによって、現代日本における子ども・青年のテクノロジー・リテラシーに関する水準と特質を明らかにしようとする4年間のプロジェクトである。
2.3年目にあたる今年度は、(1)昨年度までの到達点(調査の意図、テスト問題開発の枠組み、テスト問題、実施方法等)を再度確認するための国際シンポジウムを東京学芸大学で開催、(2)韓国と日本の第8学年と第11学年を対象にしたテストの実施、(3)米国での実施の準備、(4)(2)の結果の資料整理を行った。各学年4,500サンプルを標準とした大量の調査なので、実施校への依頼と確定、調査実施のためのマニュアル作成、実施のための実務、回収作業と未回収校への再依頼等々、予想以上の労力と時間が必要であった。
3.上記(1)の成果をふまえ、調査の意図と背景およびテスト問題開発の論理を英文(Development of Testing Tool for International Technological Literacy Assessment among Japan, Korea, and U.S.A)にまとめ投稿、原著論文として掲載された。
4.2005年度9月までに、米国の第8学年、第11学年、および3カ国での大学生へのテストを実施し、全体を総括する手順になっている。
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