2003 Fiscal Year Annual Research Report
Web技術を活用したグリーンビルディング設計支援システムの開発に関する研究
Project/Area Number |
14350326
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Research Institution | Kyushu University |
Principal Investigator |
竹下 輝和 九州大学, 大学院・人間環境学研究院, 教授 (30112303)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
荒屋 亮 (有)環境GIS研究所, 取締役(研究職)
鶴崎 直樹 九州大学, 大学院・人間環境学研究院, 助手 (20264096)
池添 昌幸 九州大学, 大学院・人間環境学研究院, 助手 (90304849)
中村 孝至 都城工業高等専門学校, 建築学科, 助教授 (10207889)
秋元 一秀 崇城大学, 工学部, 助教授 (90299660)
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Keywords | グリーンビルディング / 設計ガイドライン / プレデザイン / 環境負荷低減技術 / Web技術 / ナレッジマネージメント |
Research Abstract |
1.環境負荷低減に関する技術データベースを構築するため、2001年及び2002年の建築系雑誌2誌を対象として、具体的な手法が掲載されている記事を抽出し、その内容と導入条件を分析した。その結果、212の記事情報が得られ、これらの技術情報の特徴として、以下の3点を明らかにした。(1)記事の内容は、製品情報、知識情報、通知情報の3つに大別され、設計実務において知識情報の支援が有用である。(2)知識情報の構成要素は、手法の概要、導入条件と検討プロセス、設計上の創造的工夫の3点であり、後者ほど知識の重要度が大きくなる。(3)設計者の経験に基づく提言によって、初期段階の導入予定技術をさらに高度な技術へと発展させる事例がみられる。以上の分析結果は知識運用の指針とし、収集した知識情報を技術データベースに加えた。 2.日本の地方自治体における建築物の環境配慮設計指針の策定状況を把握するため、条例等の環境政策を実施している469の自治体にインタビュー調査を実施した。その結果、42の自治体で指針の策定が確認できた。これらの指針の内容構成を分析した結果、以下の特徴が得られた。(1)建築物のみを対象とした指針は10と少なく、土木、河川などの公共事業の1つとして位置づけられている。(2)具体的な指針は、周辺環境の保全もしくは省エネ・省資源のいづれかを重視する指針に区分できる。(3)先進的な指針では、具体的手法・技術の導入要件を設定しており、事業段階、地域環境、建物用途の3つの条件が確認された。 3.米国のグリーンビルディング評価システムであるLEED^<TM>を運用しているUS Green Building Councilに対してインタビュー調査を行い、評価運用の実態を明らかにした。特に、複雑な申請書作成に対してWEB上でLetter Templateを提供しており、これらは、本研究の設計支援システムにおいて重要なプログラムであると判断できる。
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Research Products
(6 results)
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[Publications] 池添昌幸 他4名: "RC造公共建築物の再生利用に関する建築計画的研究"都市・建築学研究 九州大学大学院人間環境学研究院紀要. 第4号. 115-123 (2003)
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[Publications] 越出匡人 他3名: "環境配慮型設計における採用技術の選定要因 グリーンビルティング設計支援システムの構築に関する研究 その5"日本建築学会大会学術講演梗概集. E-1分冊. 585-586 (2003)
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[Publications] 伊積弘貴 他2名: "建築設計事例におけるLEEDの評価プロセスと活用実態 グリーンビルディング理論に関する研究 その5"日本建築学会大会学術講演梗概集. E-1分冊. 587-588 (2003)
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[Publications] 池添昌幸 他2名: "LEEDを基礎とした学校建築性能評価システムCHPS Criteriaの内容構成 グリーンビルディング理論に関する研究 その6"日本建築学会大会学術講演梗概集. E-1分冊. 589-590 (2003)
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[Publications] 越出匡人 他2名: "地方自治体における建築物環境配慮指針の策定状況 グリーンビルディング設計支援システムの構築に関する研究 その2"日本建築学会九州支部研究報告. 第43・3号計画系. 221-224 (2004)
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[Publications] 伊積弘貴 他2名: "評価申請書類からみたLEEDの運用プロセス グリーンビルディング論に関する研究 その7"日本建築学会九州支部研究報告. 第43・3号計画系. 217-220 (2004)