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2002 Fiscal Year Annual Research Report

非専門家向け理科教育の可能性に関する調査研究

Research Project

Project/Area Number 14380054
Research InstitutionHokkaido University

Principal Investigator

杉山 滋郎  北海道大学, 大学院・理学研究科, 教授 (30179171)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 塚原 東吾  神戸大学, 国際文化学部, 助教授 (80266353)
塚原 修一  国立教育政策研究所, 高等教育研究部, 総括研究官 (00155334)
小林 傳司  南山大学, 人文学部, 教授 (70195791)
札野 順  金沢工業大学, 工学部, 教授 (90229089)
中島 秀人  東京工業大学, 大学院・理工学研究会, 助教授 (40217724)
KeywordsPublic Understanding of Science / Education for Citizenship / 専門家と非専門家の対話 / 一般自然科学 / accredication / Education Standards / Nature of Science
Research Abstract

(1)イギリスで90年代に本格的な展開の始まったPUS(科学の公衆理解)について、調査した。その結果,(a)これらの流れが80年代の末に王立協会などによるPUSに結実したこと,(b)最近ではEducation-for Citizenshipに発展し、市民として生きるためにどのように科学を学ぶべきかが課題となっていること,(c)これに対応する科学者の団体としては、SGR(Scientists for Global Responsibility)があることが明らかになった。
(2)非専門家向け理科教育を、理科(ないし科学技術)にかんする専門家と非専門家の「対話」ととらえて研究を行った。そうした視点からみれば、専門的内容にあまり立ち入らずに大学教育の質を保証するにはどうすればよいか、という事柄が理科に限らず一般的に問題となる。質保証の先進国である、イギリス、アメリカ、オランダ、オーストラリアの事例について検討した。
(3)オランダでは,中等の科学教育における「一般自然科学」の導入が、ある種の「失敗」に終わったことが明らかになった。この点をめぐる事情について、さまざまな角度からの検討を進めつつある。
(4)米国における非専門家向けの理科教育に関する基本的な情報収集を行った。その中で、1990年代後半から実施されているLiberal Arts(教養)教育に関するaccreditationの動きに注目し、実施団体であるThe American Academy for Liberal Educationの活動を調査した。その中で、理科(科学)リテラシーを含む、教養教育の目的の設定、教育方法、および成果の測定方法などに関連した認定基準(Education Standards)が策定されていることを確認した。また、具体的なaccreditationのシステム、自己点検書の作成方法、現地調査の手法などに関しても、調査した。
(5)日本において,非専門家に対する従来型の理科教育が,「科学の理解」(科学の本性ないし"how science works"についての理解)にどのような歪みを惹起しているかを,歴史的な事例と質問調査とを併用して明らかにした。

  • Research Products

    (6 results)

All Other

All Publications (6 results)

  • [Publications] 塚原 東吾: "科学はなぜ嫌われるのか"『ハイテク社会の処方箋』(北樹出版). (印刷中). (2003)

  • [Publications] 杉山 滋郎: "科学コミュニケーション"科学技術社会論研究. 1号. 141-148 (2002)

  • [Publications] 中島 秀人: "迷路の中の科学論"イリューム. 28号. 57-61 (2002)

  • [Publications] 小林 傳司: "科学コミュニケーション-専門家と素人の対話は可能か"『科学論の現在』(勁草書房). 117-147 (2002)

  • [Publications] 小林 傳司: "科学技術の公共性の回復に向けて"『21世紀公共哲学の地平』(東大出版会). 271-298 (2002)

  • [Publications] 塚原 修一: "科学技術と社会のコミュニケーション-その人材問題"科学技術社会論研究. 1号. 126-133 (2002)

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Published: 2004-04-07   Modified: 2016-04-21  

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