新整備計画にて実現される普通教室環境での英語教育支授システムの開発

2004 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 14380072
• Research Institution: UTSUNOMIYA UNIVERSITY
• Principal Investigator: 渡辺 浩行 宇都宮大学, 教育学部, 教授 (40275805)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 影戸 誠 日本福祉大学, メディア教育センター, 教授 (50351086) ; 伊藤 博康 株式会社内田洋行, 教育システム事業部, 主幹研究員
• Keywords: ICT / 英語学習支援システム / デジタルコンテンツ / コンソーシアム / ミレニアムプロジェクト

Research Abstract

本研究は平成14年度から始まり、今年度はその最終年度にあたる。
初年度は「新整備計画の普通教室環境の設定・システム開発に必要な機器の購入」「海外先進事例校の視察と交流」を実施し、それと平行して「英語学習支援システムの開発・検討」を進めてきた。平成15年度は具体的な学習支援システムの開発に取り組むことになり、幸い、平成15年度文部科学省教育用コンテンツの活用・促進事業に「ICTを活用した英語学習支援コンソーシアム」として応募し、「ミレニアムプロジェクト実施後の普通教室における英語授業の指導実践」が採択された。本研究との関連で、小学校25、中学校75、高校40、計140タイトルの指導事例・コンテンツ作成という成果を得た(http://it-edu.org/project-t/consortium/)。
最終年度の今年度は、これまでの成果の普及をめざし、授業実践報告、学会での発表に積極的に取り組んだ。「小学校英語教育学会」「全国英語教育学会」「日本教育工学会」「日本教育工学協会」の4つの学会で10の発表を実施し、その他にも2つの実践報告会を開催した。国外での発表は研究代表者が病気療養のため断念せざるを得なかった、平成17年9月に韓国釜山のKAEIB国際大会で、5〜6名が行う予定である。
今年度は引き続き「英語教育支援システムの開発」における指導事例やコンテンツ作りを継続したが、とりわけ、教育実習生(宇都宮大学教育学部学生)の教育実習における活用が大変有効であることがわかった。本研究で開発した「英語教育支援システム」のさらなる普及と開発は、その教員養成課程への導入、学生や院生の研究、によってより確実なものになるといえる。また、「英語教育支援システム」をインタラクティブなものにする設備を充実させ(インタラクティブ・ボード等)、実践研究を行い、将来的な開発研究のあり方を特定することができた。