スクールリーダー(教育行政官・学校管理者)再教育カリキュラム開発の総合的研究

2003 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 14510278
• Research Institution: Otani University
• Principal Investigator: 皇 紀夫 大谷大学, 文学部, 教授 (40077392)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 高見 茂 京都大学, 大学院・教育学研究科, 教授 (60206878)
• Keywords: 専門職大学院 / 再教育カリキュラム / スクールリーダー / 情報ネットワーク / 産学連携 / 問題解決型授業 / e-learning

Research Abstract

本年度は、教育系専門職大学院への需要がどの程度あるのかを見るために、教育系専門職大学院設置に関する調査I(教育行政官、学校管理職対象)と、教育系専門職大学院設置に関する調査II(学校事務官、事務職員対象)を実施した。各1500人を対象に調査表を配布し30%程度の回収率であった。
専門職大学院の必要性は、教育行政官・学校管理職対象の調査では明確に出ていたが、事務官・事務職では明確とはいえなかった。特に前者は問題解決のための授業や教育目標・ねらいを見出す授業に高い関心をもっている傾向が見られた。後者では問題解決型の授業には高い関心が見られたものの、教育目標・ねらいに関する授業に対する関心はさほど高いとはいえない状況であった。
それはやはり職務分担意識に起因するものといえる。また両調査とも企業等外部の組織における研修機会についても高い評価をしていた。さらに給与、昇進等に専門職大学院における研究歴をリンクさせることには抵抗感を示していた。
京大在職中から現場の管理職の再教育プログラムの実践に基づいたカリキュラム開発研究も実施しまた、米国における教育系専門職大学院の教育課程についての調査も実施した。ユニークな面白い実践に役立つプログラムが展開されていた。その他米国における教育福祉関係の専門家養成のカリキュラム・制度の実情、情報ネットワーク・産学連携のための事務部門における専門家養成のカリキュラム開発等についても調査検討を試みた。また専門職大学院の授業プログラムを遠隔教育で実施するための技術的条件等についても検討し、e-learning教材開発プラットフォームを創作し、それを利用したモデル授業の収録を試みた。