2004 Fiscal Year Annual Research Report
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14580030
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| Research Institution | Osaka Kyoiku University |
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Principal Investigator |
三村 寛一 大阪教育大学, 教育学部, 教授 (90116179)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
朝井 均 大阪教育大学, 保健センター, 教授 (60047280)
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| Keywords | 学童 / 小児用超音波測定装置 / 骨密度 / 運動能力 / 栄養 |
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| Research Abstract |
本研究では、今回開発した小児用超音波骨密度測定装置を用いて実施し、発育発達期における児童の骨密度と運動能力および生活習慣との関係を検討した。6歳から11歳の児童3867名(男児1950名、女児1917名)を対象に踵骨位置を確認するため、足長を測定し右足踵骨のSOSを測定した。また、文部科学省発令の新体力テスト及び、運動・栄養・骨折経験などに関するアンケート調査を実施した。男児における骨密度は年齢による大きな変動は認められなかったが、8歳で最も低い値を示し、11歳で最も高い値を示した。女児では9歳が最も低く、男児と同様に11歳が最も高い値を示した。これは、第二次性徴時期において男女とも骨の成長速度に対し、新たな骨量の獲得が間に合わない時期が生じるためではないかと考えられる。また、男女を比較すると10歳以降は女児が男児より有意に高い値を示した(10歳:p<0.001,11歳:p<0.05)。これは女児に成長が早く現れ、エストロゲン分泌などの影響が大きく関与していることから男児よりも骨密度の値が高いのではないかと考えられる。アンケート調査における運動習慣別2群の骨密度を比較すると、男女とも「よく運動する」群が「あまりしない」群よりも有意に高いことが認められた(p<0.001)。さらに、新体力テスト結果から全国標準値を50としたT-scoreに換算し、骨密度との関係を検討したところ、男女ともに正の相関関係が認められた(p<0.001)。つまり、児童期における運動は骨密度を増加させる手段として有効であることが示唆された。また、骨密度と栄養に関する項目、および骨折経験については、有意な関係は認められなかった。以上の結果から、児童期における運動は身体活動を向上させるだけでなく、発育発達期における骨密度を増加させる手段としても有効であることが示唆された。
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