2015 Fiscal Year Annual Research Report
沿岸底生生態―地盤環境動態の統合評価予測技術の開発
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15H02265
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| Research Institution | Port and Airport Research Institute |
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Principal Investigator |
佐々 真志 国立研究開発法人港湾空港技術研究所, その他部局等, その他(移行) (10392979)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
渡部 要一 国立研究開発法人港湾空港技術研究所, その他部局等, その他 (00371758)
清家 弘治 東京大学, 大気海洋研究所, 助教 (20645163)
高田 宜武 国立研究開発法人水産総合研究センター, 日本海区水産研究所, 主幹研究員 (30372006)
玉置 昭夫 長崎大学, 水産・環境科学総合研究科(水産), 教授 (40183470)
桑江 朝比呂 国立研究開発法人港湾空港技術研究所, その他部局等, その他(移行) (40359229)
栗山 善昭 国立研究開発法人港湾空港技術研究所, その他部局等, その他 (60344313)
梶原 直人 国立研究開発法人水産総合研究センター, 瀬戸内海区水産研究所, 主任研究員 (80371904)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 生態地盤学 / 地震・津波・高波 / ダイナミクス / 評価予測 / 生物多様性 / 沿岸地盤 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、当該研究代表者らが先駆的に開拓・推進している生態地盤学を日本各地の砂質・泥質干潟・砂浜海岸の潮上帯から潮間帯、潮下帯にかけて戦略的に展開し、広域地盤環境動態計測と底生生物分布・密度の一体調査、底生生物動態－地盤環境動態の統合実験・モデリングと生物住環境診断チャートの展開に基づく予測結果の現地検証を通じて、地震・津波イベントによる地盤環境・生物相の変化・回復過程を踏まえた沿岸底生生態－地盤環境動態の統合評価予測技術を開発・確立するものである。
上記研究目的の下、平成27年度に実施した研究内容は以下のとおりである。水際地盤内部のサクション、地下水位、並びに、地形・地盤動態の岸沖・沿岸両方向の時空間変化を同時・連続的にマルチに捉える一体計測システムを構築し、同手法をこれまで調査観測を実施してきた干潟・砂浜海岸を含む沖縄県那覇干潟・名蔵アンパル干潟、山口県徳山造成干潟、熊本県富岡湾干潟、及び、新潟県間瀬海浜の潮上帯・潮間帯・潮下帯に適用し、広域地盤環境動態モニタリングと底生生物分布・密度の一体調査を実施した。そして、気象擾乱及び地震・津波によるイベント過程の影響を評価分析した。得られた主な成果とその意義及び重要性は次の通りである。
砂浜の底生生物生態に果たす地盤環境動態の本質的役割に関する近年の研究結果を，室内試験による検証と合せて総合的に分析すると共に，高波イベントに伴う生物生息分布の変化と常時及びイベント過程を通じた各種生物の地盤環境適合場の一般性について明らかにした．これらの知見は，砂浜の水産資源等の保全・管理に有効に活用することが期待できる．東日本大震災における土砂流動の影響を受けた岩手県船越湾において海底地盤環境動態と潮下帯生物生態の間の明確な相関関係を明らかにした。本知見は地震津波による沿岸生態解明に資するものである。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
水際地盤内部のサクション、地下水位、及び、地形・地盤動態の一体計測システムを構築し、各地の干潟・砂浜海岸において同システムを活用した広域地盤環境動態モニタリングと底生生物分布・密度の一体調査を実施すると共に、気象擾乱及び地震・津波によるイベント過程の影響を評価分析する等、着実な成果を得ている。従って、おおむね順調に進展しているといえる。
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| Strategy for Future Research Activity |
上述の広域地盤環境動態モニタリングと底生生物分布・密度の一体調査を継続実施すると共に、気象擾乱及び地震・津波イベントの影響を念頭に置いた生態地盤実験の実施による底生生物動態ー地盤環境動態のリンクの解明、サクション動態効果を組み込んだ数値漂砂モデルの構築と前浜地形動態予測への適用、不飽和域を含めた生物住環境診断チャートの拡張等を一体的かつ有機的に推進していく予定である。
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