2017 Fiscal Year Annual Research Report
Education for Disaster Risk Reduction from the Viewpoint of Sustainable Development
| Project/Area Number |
15H02915
|
|---|
| Research Institution | Shiga University |
|---|
Principal Investigator |
藤岡 達也 滋賀大学, 教職大学院, 教授 (10311466)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
桜井 愛子 東洋英和女学院大学, 国際社会学部, 准教授 (00636003)
大辻 永 東洋大学, 理工学部, 教授 (20272099)
山口 克彦 福島大学, 共生システム理工学類, 教授 (30251143)
五十嵐 素子 北海学園大学, 法学部, 准教授 (70413292)
村田 守 鳴門教育大学, 大学院学校教育研究科, 教授 (80239532)
榊原 保志 信州大学, 学術研究院教育学系, 教授 (90273060)
佐藤 健 東北大学, 災害科学国際研究所, 教授 (90290692)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
|
| Keywords | 自然災害 / 防災・減災教育 / ESD / 東日本大震災 / アジアの防災 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
近年，自然災害への対応は，地震・津波，火山噴火，台風や集中豪雨，土石流や地すべり・崖崩れなど多岐に渡っており，二次的な原子力災害なども無視することができない。本研究では，東日本大震災をはじめ，近年国内外に発生した自然災害に対する防災・減災，復興教育の現状と課題を明確にし，それを踏めた教育プログラムを作成，実践し評価した。同時にこれまで観光開発や地域の振興にもつながるような自然の二面性も取り入れた教材・プログラムを継続して開発してきたが，その視点も継続し，東日本大震災発生後の日本における防災教育を構築し，その取組の教育的成果をアジアを中心に国際的な動向を踏まえて発信することを試みた。まず，2015年3月に仙台市で開催された第3回国連防災世界会議での教育面の現状と課題を掌握した。そして，宮城県，福島県での復興教育，防災教育の取組を，教育行政や教育現場での組織的な教員研修や副読本等の教材開発等から，現状と課題を整理・分析した。さらに，近年発生した熊本地震，鳥取県中部地震，各地の集中豪雨など自然災害削減への取組について，自然環境等の特殊性，日本全体としての防災教育・防災管理の一般性・普遍性を明確にした。
福島県等の被災地だけでなく，滋賀県や広島県，鳥取県等の被災懸念地域，近年の土砂災害・地震災害が発生した地域でも，それに基づいた防災教育に関する教員研修を実施し，評価・分析・改善を行い，教職大学院等で防災教育のカリキュラムを開発し，実践を行った。
海外の大学や学校においても開発・改善した防災教育教材・プログラムの実践も行った。実施した国，地域はモンゴル，ネパール，台湾等である。また，各国・地域での自然災害の現状とその対策についての情報収集を行い，今後の教材・プログラムの改善等に活かし，逆に海外での取組を国内の教育プログラムに取り入れることによってを検討した。
|
| Research Progress Status |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
|
| Strategy for Future Research Activity |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
|
