2016 Fiscal Year Annual Research Report
幼児の運動能力の現状と運動発達促進のための運動指導及び家庭環境に関する研究
| Project/Area Number |
15H03072
|
|---|
| Research Institution | National Institute of Fitness and Sports in Kanoya |
|---|
Principal Investigator |
森 司朗 鹿屋体育大学, スポーツ人文・応用社会科学系, 教授 (80200369)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
筒井 清次郎 愛知教育大学, 教育学部, 教授 (00175465)
中本 浩揮 鹿屋体育大学, スポーツ人文・応用社会科学系, 准教授 (10423732)
吉田 伊津美 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (30335955)
鈴木 康弘 十文字学園女子大学, 人間生活学部, 准教授 (50298296)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
|
| Keywords | 幼児 / 運動能力 / 運動発達 / 時代推移 / 家庭環境 / 保育環境 / 運動指導 / 社会・心理的環境 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本年度は、幼児の運動能力検査の全国規模の調査を行った。具体的には、北海道から沖縄にいたる全国の幼稚園・保育所・認定こども園の中から地域別の就園児数に基づき対象園・所を抽出し、調査を依頼した結果、106か所の幼稚園・保育所・認定こども園の承諾が得られた。承諾のあった園の4・5・6歳男児の3931人、女児3754人の合計7685人を対象に幼児の運動能力調査を行った。調査に関しては、全国を地区ごとのブロックに分け、各ブロックに調査内容を熟知した調査協力者を依頼し、調査対象となった幼稚園・保育所・認定こども園との調整・連絡をお願いした。調査内容は、「幼児の運動能力検査」、「幼稚園・保育所・認定こども園の園環境」、「家庭での遊びに関する調査」、「クラス担任調査」の４つを行った。「幼児の運動能力検査」は、東京教育大学体育心理学研究室作成の運動能力検査を改定したＭＫＳ幼児運動能力検査を実施し、検査結果をとおして、最近の幼児の運動発達傾向を明らかにすることを目的として行った。同時に、幼児の運動能力低下の背景にある日常的な運動習慣やそれに影響する生活環境要因を明らかにするために、各園・所と家庭近隣の遊び場などの物理的環境や幼稚園と家庭の教育方針などの社会・心理的環境や家庭での子どもの我慢強さについて「幼稚園・保育所・認定子ども園の園環境」及び「家庭での遊びの様子」の調査を行った。さらに、保育場面での運動指導の実態等に関して、各クラスの担任に「クラス担任調査」を行った。本年度は調査の結果、得られたそれぞれのデータを回収し、調査行った幼稚園・保育所・認定こども園に対して、今回の運動能力の全国平均と各園・所のそれぞれの結果に関して一次報告書を作成し、送付した。また、27年度に行った家庭環境調査の結果に関して分析を行い、日本発育発達学会でその結果を報告した。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
調査園の数を当初は全国の幼稚園・保育所・認定こども園の100か所程度で調査を計画していたが、実際には106園の園で実施することができ、男児・女児合わせて7685人の幼児の運動能力のデータを回収できた。また、調査結果に関しては、調査行った幼稚園・保育所・認定こども園に対して、今回の運動能力の全国平均と各幼稚園・保育所のそれぞれの結果に関して一次報告書を作成し、送付した。また、27年度に行った家庭環境調査の結果に関しては分析を行い、その結果を日本発育発達学会で報告した。
|
| Strategy for Future Research Activity |
本年度は以下の3つのテーマを明らかにすることを目的とする。
1.幼稚園・保育園・認定こども園における運動指導の内容や指導形態が、幼児の1年間（4歳児学年から5歳児学年）における運動能力の伸び率に与える影響を調査するために、平成28年度に行った幼児の運動能力全国調査実施園の中から50園程度を対象に2年連続測定し、運動指導の内容や形態との関連を検討する。
2.平成28年度に行った全国幼児運動能力調査及び幼稚園・保育所・認定こども園の環境要因等の調査結果を分析し、これまでの結果と比較する。
3.運動発達に関与する幼児前期の家庭環境と運動能力の関連に関して検討する。
以上の結果をもとに、最近の幼児の運動能力の傾向と幼児に対する効果的な運動指導の在り方に関して検討を行い、運動発達促進のための提言を行う。
|
