2017 Fiscal Year Annual Research Report
The current situation of preschool children's motor ability, and exercise instruction and home environment for the promotion of motor ability development
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15H03072
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| Research Institution | National Institute of Fitness and Sports in Kanoya |
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Principal Investigator |
森 司朗 鹿屋体育大学, スポーツ人文・応用社会科学系, 教授 (80200369)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
筒井 清次郎 愛知教育大学, 教育学部, 教授 (00175465)
中本 浩揮 鹿屋体育大学, スポーツ人文・応用社会科学系, 准教授 (10423732)
吉田 伊津美 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (30335955)
鈴木 康弘 十文字学園女子大学, 人間生活学部, 准教授 (50298296)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 幼児 / 運動能力 / 運動発達 / 運動指導 / 家庭環境 / レジリエンス / 親の能力観 / 時代推移 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度は、主に以下の2点を実施した。1点目は4歳児から5歳児における1年間の運動能力の伸び率に運動指導の頻度が及ぼす影響を縦断的に検討し、幼児期の運動指導の有効性に関して検討を行った。2点目は昨年度までに実施してきた幼児の運動能力検査の結果及び本年度の結果をまとめるとともに報告書を作成した。
1点目の運動能力に対する指導頻度の影響に関する縦断調査では、平成28年度に全国調査を行った幼稚園・保育所及びこども園の内、平成29年度の再調査の承諾が得られた園（48園）に在籍する年長児1581名（男児816名、女児765名）を対象に、再度、MKS幼児運動能力検査を行った。分析では、対象園の運動頻度を「全く行っていない」、「月に1~3回」、「月に4回以上」の3群に分け、平成29年度の運動能力の得点を従属変数、平成28年度の6種目合計点を共変量として指導頻度×性の共分散分析を行った。その結果、運動指導を「全く行っていない」園のほうが「月に1~3回」、「月に4回以上」の園に比べて有意に運動能力が高く、平成28年度の横断的研究と同様に、縦断的にみても「運動指導を行っていない」園のほうが「運動指導を行っている」園の幼児よりも運動能力が高かった。このことから、運動指導に取り組んでいる園において、その指導の効果が認められない傾向にあることが示唆された。2点目の研究のまとめに関しては、これまでに本研究で得られたデータに関して、全国的な規模で最近の幼児の運動能力の実態を解明するとともに、幼児の運動能力の発達を促進するために、効果的な運動指導の効果や運動発達に関与する幼児前期の家庭環境という視点を加えて分析、考察を行った。その結果に基づいた報告書として「幼児の運動能力の現状と運動発達促進のための運動指導及び家庭環境に関する研究」を作成し、運動発達促進のための提言をまとめた。
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| Research Progress Status |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
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