2015 Fiscal Year Annual Research Report
近代ヨーロッパを中心とする女性の空間的移動とジェンダーの変容に関する比較史研究
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15H03260
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| Research Institution | Japan Women's University |
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Principal Investigator |
北村 暁夫 日本女子大学, 文学部, 教授 (00186264)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
田中 ひかる 大阪教育大学, 教育学部, 教授 (00272774)
青木 恭子 富山大学, 人文学部, 准教授 (10313579)
木村 真 日本女子大学, 文学部, 研究員 (20302820)
一政 史織 (野村史織) 中央大学, 法学部, 准教授 (20512320)
杉浦 未樹 法政大学, 経済学部, 教授 (30438783)
平野 奈津恵 日本女子大学, 文学部, 研究員 (60634904)
山本 明代 名古屋市立大学, 人文社会系研究科, 教授 (70363950)
山手 昌樹 日本女子大学, 文学部, 研究員 (70634335)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 移民 / ヨーロッパ史 / 女性 / ジェンダー / 公共圏 / 親密圏 / 比較史 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、17世紀から20世紀前半までの近代ヨーロッパにおいて、さまざまな形態の空間的移動（国内移動／ヨーロッパ諸国間の移動／大陸間移動、経済的な移民／政治亡命／難民）を経験した女性を対象として、空間的移動とジェンダーの相互的な関係を明らかにすることを目的としている。
初年度である本年度は、二回の研究会を開催した。第1回研究会（平成27年7月25日開催）では、参加者全員が自らの専門とする地域における女性の空間的移動の個別事例を提示し、各人の問題関心を参加者全員が共有するとともに、今後の共同研究の遂行に向けて論点のすり合わせを行った。具体的には、本研究では9人の参加者を①公共圏における女性の政治・社会運動への参加、②賃金労働者としての市場への参入、③親密圏における家父長的支配や母親の家族に対する影響力、の三グループに分けることにしているが、この三グループはあくまでも研究の力点の置き方の差異として認識されるものであり、実際には個々の参加者はこの三つのテーマのいずれについても必要に応じて言及しつつ、自らの研究課題に取り組むべきであることが確認された。第2回研究会（平成27年12月12日開催）では、「帝政ロシア国内移住と女性（農民）」と「イタリア女性移民史研究の現在」の二つの報告が行われ、女性が恒常的に少ない移民先のコミュニティにおいて、婚姻をめぐる戦略がコミュニティ形成に大きな影響を与えうることが確認されるとともに、女性移民史研究を通して親密圏とネイション・ビルディングとの関係が新たな研究の視点となることが指摘された。また、研究会活動とは別に、各人の研究対象地域における史資料調査や文献閲覧を通じて、それぞれの研究を進めた。さらに、プロジェクトのホームページを作成し、研究成果を広く社会（世界）に発信するための基礎を築いた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本年度における最大の目標であった、参加者各人が自らの専門とする領域における女性「移民（空間移動する人々）」の移民実践に関するさまざまな事例を提示し、そうした事例の比較検討を通じて、ジェンダー関係が女性の「移民」実践に与えた影響と女性の「移民」実践を通じたジェンダー関係の変容についての基礎的な理論的考察を行うという目標がおおむね達成されたため。
また、研究の遂行に必要な図書や設備の購入、対象地域における史資料調査やフィールドワークがおおよそ順調に進められ、次年度以降における研究遂行のための基礎が一定程度築かれたため。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成28年度（2年目）と平成29年度（3年目）に、欧米から研究者を招聘し、本研究参加者との意見交換会および国際シンポジウムの開催を遂行する。平成28年度についてはフランス社会科学高等研究院ナンシー・グリーン教授の招聘が検討されているが、まだ正式に決定していないために、この実現が当面の大きな課題である。また、平成29年度については招聘研究者の具体的な人選もできていないため、本年度中に決定する方針である。さらに、平成30年度（最終年）には日本西洋史学会大会において本研究参加者が報告するシンポジウムを開催することを計画している。こうした活動以外に、各人は引き続き対象地域における史資料調査やフィールドワークを行い、それに基づく分析作業を進めることで、個別の研究を進展させる予定である。
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