2017 Fiscal Year Annual Research Report
Comparive study on overeducation and work attitudes in Asian societies
| Project/Area Number |
15H03485
|
|---|
| Research Institution | Kyoto University |
|---|
Principal Investigator |
岩井 八郎 京都大学, 教育学研究科, 教授 (80184852)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
宍戸 邦章 大阪商業大学, 総合経営学部, 教授 (10460784)
都村 聞人 神戸学院大学, 現代社会学部, 講師 (10521586)
平尾 桂子 上智大学, 地球環境学研究科, 教授 (70158335)
岩井 紀子 大阪商業大学, 総合経営学部, 教授 (90223362)
佐々木 尚之 大阪商業大学, 総合経営学部, 講師 (30534953)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
|
| Keywords | 教育社会学 / 教育過剰 / 国際比較 / 教育と職業のミスマッチ |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、東アジア社会で急激に進む高学歴化の社会的効果について、東アジア社会調査（EASS 2014/15)を用い、「教育過剰」概念を操作化することによって実証的に検討することを目的としている。本研究では、2015・16年度に「教育過剰」に関する設問を含むJGSS-2015と同じ調査票を用いた追加サンプル調査（JGSS-2016）を実施した。JGSS-2016は、25歳から49歳までの男女2100サンプルを全国140地点から抽出し、実査は2016年4月までに完了した。回収数は968（男性442、女性526）、調査対象者として不適格であった標本を除いた上での回収率は、50.8%であった。職業産業関連項目と自由記述のコーディングと入力を行った上で、JGSS-2015とJGSS-2016を合併させ、データクリーニングを行い、データ分析用のデータ・ファイルを完成させた。合併データのケース数は1736である。JGSS-2016については、基礎集計表・コードブックを2017年10月に刊行した。2017年度より、データ分析に取り組んでいるが、EASS 2014/15については、韓国が予算を獲得できず実施されなかった。また中国データのコーディングが大幅に遅れたために、教育過剰に関する本格的な比較分析を実施することができなかった。日本については、「受けた学校教育が現在の職務内容に見合っている」とした回答者は、49％にとどまり、34％が「職務内容に求められるほどの学校教育を受けていない」としている。学歴上は教育過剰であっても、意識の上では「教育不足」となっており、その内実を把握するために今後詳細な分析を行う予定である。また女性の転職と職場環境意識との関係に関する分析も進めており、最近転職した女性で仕事と家庭の両立が良好だとする傾向が強い点を明らかにしている。
|
| Research Progress Status |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
|
| Strategy for Future Research Activity |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
|
Research Products
(4 results)
