2017 Fiscal Year Annual Research Report
research of the neighborhood theory
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15H04098
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| Research Institution | Shimane University |
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Principal Investigator |
中野 茂夫 島根大学, 総合理工学研究科, 教授 (00396607)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
不破 正仁 東北工業大学, 工学部, 講師 (20618350)
中島 直人 東京大学, 工学(系)研究科(研究院), 助教 (30345079)
中島 伸 東京都市大学, 都市生活学部, 講師 (50706942)
石田 潤一郎 京都工芸繊維大学, デザイン・建築学系, 教授 (80151372)
小山 雄資 鹿児島大学, 理工学域工学系, 准教授 (80529826)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 都市計画史 / 近隣住区 / 内田祥三 / 高山英華 / 新興工業都市 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
近隣住区論の理論的な伝播の状況を把握するために、都市公論、都市問題、区画整理、都市創作、公園緑地といった主要な都市計画関係の雑誌の調査に加え、東京都公文書館所蔵の内田祥三資料の蔵書を精査した。
その上で、近隣住区論に関連する重要な論考における理論的な検討事項について、六原則（規模、境界、空地、公共施設用地、地区的な店舗、内部的街路系統）の観点から整理し、研究論文として公表する準備を行った。
一方、近隣住区論の都市計画技術、とりわけ計画単位や計画システムの重要性について論考を『近代日本の空間編成史』において公表した。また近隣住区という計画単位が防空計画とも密接な関係があることに着目し、阪神工業地帯周辺部における防空計画と住区との一体的な計画について調査分析を進めた。
日本建築学会住宅問題委員会での調査の成果をもとに新興工業都市では「内務省の指導要領」が作成されており、その具体的な実践事例である工業都市を事例に研究発表を行った。
また戦災復興の計画標準への展開のプロセスについて、日本建築学会の建議が重要な役割を果たしていたことが明らかとなり、近隣住区論を通して都市計画技術の戦前と戦後の連続性について明らかにした。なお、近隣住区論の導入過程については、2018年度に開催予定のIPHS国際都市計画史学会に投稿済みであり、研究発表を行う予定である。また都市計画遺産研究会と合同研究会を開催し、日本の都市計画の原型となった戦時中における近隣住区論の重要性、とりわけ当時jの最先端の研究グループが一同に介する総括的な議論の重要性について検討を行った。
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| Research Progress Status |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
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