2017 Fiscal Year Annual Research Report
Developing revegetation measures to facilitate restoration of ecosystem services in desertified area of Northeast Asia
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15H04617
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Research Institution | The University of Tokyo |
Principal Investigator |
大黒 俊哉 東京大学, 大学院農学生命科学研究科(農学部), 教授 (70354024)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
山中 典和 鳥取大学, 乾燥地研究センター, 教授 (20202385)
山田 晋 東京大学, 大学院農学生命科学研究科(農学部), 助教 (30450282)
小柳 知代 東京学芸大学, 学内共同利用施設等, 講師 (80634261)
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Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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Keywords | 生態系サービス / 生態系修復 / 砂漠化対処 / ファシリテーション / 草原再生 |
Outline of Annual Research Achievements |
本年度は、平成27年度および平成28年度に流動砂丘上に設定した2つの試験区において、植生・土壌回復に関するモニタリング調査を実施した。また、試験区において気象観測および飛砂観測を継続して実施し、植生修復技術の砂丘固定効果を評価した。 (1)刈り取り残渣を活用した砂丘固定試験:前年度に設置した草方格による砂丘固定試験区内の永久調査区において、昨年度と同様の植生調査、土壌侵食量の観測、気象観測を実施し、得られた調査観測データから、刈り取り残渣の利用による砂丘固定・植生回復促進効果を定量的に評価した。その結果、刈取り時期と種組成を考慮することで、従来の作物残渣等よりも効果的に植生回復を促進できる可能性があることが示唆された。 (2)在来牧草種の混播による草原再生試験:平成27年度に建設した試験区内の永久調査区において、前年度と同様に、播種種であるイネ科多年草2種(Elymus dahuricus(Ed)、Agropyron cristatum(Ac))、マメ科灌木1種(Caragana microphylla(Cm))の計3種の成長・生残状況をモニタリングし、在来牧草種の混播による在来植生への回復促進効果を定量的に評価した。その結果、草方格の設置および在来牧草の播種は、植被率を向上させることが確認された。とくに機能特性の異なる在来牧草の混播は、不安定な地表面へのマメ科灌木の定着を促進するとともに、イネ科をはじめとする多年草の侵入など、より目標に近い種組成への回復をもたらすことが示唆された。播種が行われなかった草方格のみの施工区でも一定の風食軽減効果が確認されたものの、草方格は設置後4~5年程度で分解され消失することから、草方格の設置および在来牧草の混播を組み合わせた施工により、継続的な風食軽減が可能であることが示された。
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Research Progress Status |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
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Strategy for Future Research Activity |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
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Research Products
(12 results)