2016 Fiscal Year Annual Research Report
Persuasive evidence of the benefit of cancer screening provided by the combination of mathematical model and questionnaire survey
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15H04751
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| Research Institution | Hiroshima University |
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Principal Investigator |
梯 正之 広島大学, 医歯薬保健学研究科(保), 教授 (80177344)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
川崎 裕美 広島大学, 医歯薬保健学研究科(保), 教授 (90280180)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | がん検診 / 数理モデル / 利益 / 不利益 / 意識調査 / 意思決定 / リスクコミュニケーション |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、（１）理論疫学手法を用いて、がん検診の有効性を判断するための枠組みをもった数理モデルを構築し、（２）住民の意識調査から得られたがん検診の不利益に関するデータを用いて、定量的に不利益を評価する方法を検討したうえで、（３）がん検診の利益と不利益の観点から、がん検診の効果を評価し、わが国のがん罹患率の状況をきちんと反映した形での根拠のあるがん検診システムの確立を目指すことである。
本年度分の主な課題は、（１）がん検診の有効性評価のための数理モデルの構築と予備的分析、（２）がん検診の不利益に関する意識調査の実施であった。（１）では、がんの悪性度等の定性的特性を考慮した検診モデルを作成し、分析に必要なデータ収集を行うとともに予備的分析を実施した。また、女性がんを中心に、がんの罹患率や早期発見の延命効果に関するデータ（発見時のステージ別生存率など）を入手し、検診の実施状況別の効果に関する分析結果をまとめた。（２）では、当初の計画では、協力自治体でがん検診の不利益に関する意識調査を実施する予定であったが、他の関係部署の合意がとれず、急遽、協力が得られないことが判明した。本研究遂行上、がん検診の不利益に関する調査項目を含めることは不可欠であるため、他の方法で研究協力機関を確保し、平成29年度にインターネットによる意識調査を実施した。
登録モニター3,249人より調査への協力が得られた。調査結果では、1,526人（47.0％）が検診による早期発見・早期治療で3年以上の寿命延長効果を期待していた。一方、検診後の精密検査による精神的不安ついて、2,600人（80.1％）が1年未満の寿命延長なら受け入れられないと回答していた。がん検診を受診している人の期待している寿命の延びは、実際の寿命の延びよりもかなり高い可能性があり、リスクコミュニケーション上の課題があることがわかった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
前述のとおり、本研究の目的は、（１）理論疫学手法を用いて、がん検診の有効性を判断するための枠組みをもった数理モデルを構築し、（２）住民の意識調査から得られたがん検診の不利益に関するデータを用いて、定量的に不利益を評価する方法を検討したうえで、（３）がん検診の利益と不利益の観点から、がん検診の効果を評価し、わが国のがん罹患率の状況をきちんと反映した形での根拠のあるがん検診システムの確立を目指すことである。
（１）については、検診の有効性を評価する上で重要となるバイアスを考慮したモデルの検討・分析を進めることができ、当初の目標をほぼ達成し、研究成果をまとめているところである。当初の予定では、（２）までを年度内に実施する予定であったが、自治体での調査が困難となり、調査実施時期を遅らせざるを得なくなった。平成29年度に調査を実施し、その結果を取りまとめたので、今後、成果を発表する予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
上記のとおり、（１）については一定の成果を得ることができたので、研究成果を発表する予定である。最終年度は、主に、（２）および（３）を中心に研究を継続・実施する。
28年度に実施予定であった意識調査の費用は、翌年度に使用することとした。使途については、当初計画した内容を予定している。調査開始が遅れたことにより分析期間は短くなるが、分析を集中的に行うことにより、当初の計画通り研究をまとめ、発表したいと考えている。
平成28年度からの繰越分（約230万円）は意識調査の費用に充て、翌年度分（130万円）を成果発表ならびに解析等の謝金に充てることとした。
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