2017 Fiscal Year Annual Research Report

Validation and practical utilization for disaster preparedness in nursing

Research Project

Project/Area Number	15H05069
Research Institution	University of Hyogo
Principal Investigator	山本あい子兵庫県立大学, 地域ケア開発研究所, 教授 (80182608)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	上泉和子青森県立保健大学, 健康科学部, 教授 (10254468) 大野かおり兵庫県立大学, 看護学部, 教授 (20300361) 西上あゆみ梅花女子大学, 看護保健学部, 准教授 (30285324) 村上眞須美青森県立保健大学, 健康科学部, 講師 (40457742) 千葉理恵兵庫県立大学, 地域ケア開発研究所, 准教授 (50645075)
Project Period (FY)	2015-04-01 – 2019-03-31
Keywords	災害 / 備え / 看護 / 尺度
Outline of Annual Research Achievements	目的：130項目から成る「災害に対する看護の備え枠組み」尺度に基き、国外の災害看護実践者・災害看護教育者・研究者等を対象として、質問紙Web調査を実施し、尺度項目の妥当性を確認すること。研究方法：倫理審査の承認後、データ収集・分析を実施した。研究対象者は、アジア地域を中心に災害看護の実践者・教育・研究者、保健医療施設の看護管理者であった。研究協力者は、本研究グループが有するネットワーク、研究協力者による雪だるま式式依頼、国際学会等での調査協力依頼により実施。研究協力候補者と会える場合は、研究依頼書・調査用紙で口頭での研究説明を実施。協力候補者と会えない場合は、研究依頼書を電子メールで添付送付する。調査依頼が重複しないよう、チーム内で情報共有に留意した。結果：データ収集はH29年10月から同12月まで実施。回答は17名から得られ、協力者は大学教員12名（教授5名・准教授4名・看護管理者3名等）、医療機関3名等であった。国はオーストラリア4名、韓国3名、中国・タイ・リベリア各2名等であった。年齢幅は27歳～65歳、ケア提供の各項目の重要性は82.4％～100％、看護教育の各項目の重要性は88.2％～100％、看護管理の項目については。82・4％～100％、また看護研究は、76.5％～100％であった。各項目の実施をできている3点、少し2点、できていない0点として尋ねた結果、平均値2.0～2.2であった。ケア提供は、1.8～2.6、平均2.2、看護教育は1.7～2.3、平均2.0、看護管理は1.7～2.4、平均2.1、看護研究は1.8～2.5、平均2.2であった。研究協力者数が少ないが、本研究協力者は130項目に関して、その重要性は認め、また実施状況も測定できるとことが0伺える。災害看護に対する認識は高まっているものの、研究協力者の確保は依然として難しさが残っている。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 国内外の調査は、予定通り進捗し、その結果に基き、平成30年度の計画へとつながっている。
Strategy for Future Research Activity	平成30年度の目的：「国内外Web調査」により精錬した質問紙について、その使用可能性を臨床家・教育者・研究者・看護管理者を対象として明らかにすることである。具体的な計画は、5月に研究倫理委員会の審査を受け、委員会の承認後を得た後に実施する。方法は、学会開催時（国内学会では、日本看護教育学会・日本災害看護学会・日本看護管理学会等）において、交流集会を開催し、学会参加者に質問紙への回答、ならびに実際の使用可能性に関するフィードバックを依頼する。学会時の交流集会における研究実施にあたっては、抄録査読を受けることで、主催者の了解を得る。また、国際学会においても実施可能性を模索し、可能ならば、国内学会同様に調査を実施する。調査結果の分析は（平成31年2月頃まで）、災害に対する看護の備えの程度、ならびに必要な備え内容等の確認に焦点化する。加えて、災害における備え状況の査定基準同定（カットオフポイント）の抽出可能性も模索する。本年度は、研究最終年度にあたることから、平成30年ならびに全期間中の研究結果を整理しまとめ、得られた成果の学会ならびに誌上発表に向けて準備する。