2015 Fiscal Year Annual Research Report
急性期病院から即自宅生活を目指した脳卒中発作後患者の廃用症候群予防プログラム検証
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15H05079
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| Research Institution | The University of Tokushima |
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Principal Investigator |
田村 綾子 徳島大学, 大学院医歯薬学研究部(医学系), 教授 (10227275)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
市原 多香子 徳島大学, 大学院医歯薬学研究部(医学系), 准教授 (10274268)
南川 貴子 徳島大学, 大学院医歯薬学研究部(医学系), 准教授 (20314883)
日坂 ゆかり 徳島大学, 大学院医歯薬学研究部(医学系), 助教 (30730593)
近藤 裕子 広島国際大学, 看護学部, 教授 (30205562)
桑本 暢子 (大久保暢子) 聖路加国際大学, 大学院看護学研究科, 准教授 (20327977)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 脳卒中 / 急性期 / 回復促進 / 廃用性症候群予防 / プログラム / 快の刺激 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
研究当初の目的は、脳卒中運動麻痺患者に対して、発症直後急性期から回復期リハビリテーションテーション病院を経ずに即自宅退院を目指して、看護師が急性期病院で効率よく筋力低下予防を日常生活活動の中で実施するとともに軽度意識障害患者にも適応できる快のADL(activities of daily living)記憶を呼び戻す回想インタビューを取り入れ、患者のもつ「動きたい・自宅に帰りたい」という意欲を引き出しながら「筋力維持運動方法」を定期的に組み入れるプログラムを開発することである。このことで、理学療法士や作業療法士が行う筋力回復促進プログラムのみでない、看護的視点での回復促進プログラムの構築を目指すことであった。
平成27年度の研究実施計画に添って、脳卒中患者にとって快の運動となってADLの回復促進の一助になる刺激内容とその方法の確認をし、プログラム構成の確認を行うことであった。文献検討や最新の研究動向を確認するため、国内外の学会参加や文献検討を行うとともに、綿密な文献比較を行った。その結果、認知症患者に取り入れている回想インタビューを脳卒中患者に適応できないことことが明らかとなった。脳卒中患者の発症する意識障害は、たとえ軽症と考えていても回想まで至らないためであって、「快の運動」につながらなかった。そこで、快のADL(activities of daily living)記憶を呼び戻す回想法以外の他の方法の検討を行う必要性が生じた。患者への過大な負担をかけず、さらに患者にも実行可能な方法の検討を、行う必要性がある。プログラム原案の妥当性の評価まで至らなかった。
上肢運動プログラムについては、ICFモデルに基づいた参加と活動を促す仕組みを取り入れた調査を行い、参加と活動を促すことで関節可動域を拡大できることが分かった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の計画とおり行かなかった理由として、軽度意識障害患者にも適応できる快のADL(activities of daily living)記憶を呼び戻す回想インタビューを取り入れ、患者のもつ「動きたい・自宅に帰りたい」という意欲を引き出しながら筋力維持運動方法を定期的に組み入れることを当初考えていたが、回想法の適応ができなかったためである。快のADL(activities of daily living)記憶を呼び戻す回想法以外の他の方法の検討について、行わなければならないため、この1点は、研究予定通りには進行していない。
しかし、上肢運動プログラムについては、ICFモデルに基づいた参加と活動を促す仕組みを取り入れた調査を行い、参加と活動を促すことで関節可動域を拡大できることが分かった。
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| Strategy for Future Research Activity |
軽度意識障害患者にも適応できる快のADL(activities of daily living)記憶を呼び戻す回想外の他の方法の検討を行い、当初の目的である患者のもつ動きたい・自宅に帰りたいという意欲を引き出しながら筋力維持運動方法を定期的に組み入れる方法の検討を検討する。方法としては、最新の研究動向を確認するための学会参加や文献検討を重ねることを考えている。
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