2017 Fiscal Year Annual Research Report
Research on the design technique of self-administered questionnaire
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15K00063
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| Research Institution | Yokohama City University |
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Principal Investigator |
土屋 隆裕 横浜市立大学, 国際総合科学部(八景キャンパス), 教授 (00270413)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
冨田 尚希 東北大学, 大学病院, 助教 (00552796)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 統計調査 / 調査票デザイン / 複数回答方式 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
統計調査の多くが、調査員調査から、調査対象者が自ら回答を記入する自記式調査へと移行する中で、調査票への誤記入や記入漏れといった非標本誤差が発生するおそれはこれまで以上に高まっている。調査の精度を確保するには、記入者にとって分かりやすい調査票の設計を行うことが重要であり、いかにして適切な調査票の設計・開発を行うかという調査票の設計手法自体について革新が必要である。本研究では視線追跡装置とオンライン調査を用いた実験調査を行うことで、調査対象者にとって優しい自記式調査票の設計を行う手法を開発する。
本年度は、研究分担者の協力を得て視線追跡装置を用いた実験を行った。特に、質問の流れを示す矢印のデザインやその配置方法の違いによって、矢印の先にある質問項目にまで回答者が目を向けるか否かが大きく異なることが明らかになり、より見やすく回答しやすい調査票デザイン作成への示唆が得られた。
さらに、当てはまる選択肢をいくつでも選んでもらう複数回答方式の改善方策の開発に取り組んだ。一昨年度に実施したオンライン調査結果では、個々の選択肢への該当・非該当を尋ねる強制選択方式と比べて、複数回答方式は回答者の労力最小化傾向を助長し、結果の精度を低下させるおそれがあることが見出されている。そこで、あらかじめ全ての選択肢にマークを入れておく回答方法を考案し、オンラインによる比較実験調査を実施した。その結果、考案した回答方法は、強制選択方式ほど回答者に負担をかけることなく、かつ強制選択方式に近い回答精度を得られる可能性があることが明らかとなった。
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