2015 Fiscal Year Research-status Report
人口密度のポテンシャル分布に着目した東南アジア大陸部における地理的諸現象の分析
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15K00461
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| Research Institution | Tokyo University of Foreign Studies |
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Principal Investigator |
梅川 通久 東京外国語大学, アジア・アフリカ言語文化研究所, 研究員 (80372548)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 東南アジア地域大陸部 / 地域情報学 / バンコク / ハノイ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度はまず、本研究課題に先行する研究プロジェクトにおいて創出された成果の中で、本研究課題と密接に関連し、基礎情報となる部分に関する精査を行った。また、総合的な研究課題の中で実践的調査によって取得したデータに基づくベトナム・ハノイ市の居住に関する分析と、分析の為の手法等に関する考察を先行する形で進めた。これは、本研究における興味の対象である、東南アジア大陸部を記述する為の地理情報及び特に人口密度分布等に関する階層構造を超えた総合的な定量的分析に関連した、広域スケールの数値計算に基づく定量分析に並ぶ、詳細スケールにおけるフィールド調査に基づいた定量分析的アプローチのひとつである。
これまでに取得したハノイ市内紅河両岸地域における居住推計の為の基礎データについて、すべての調査地域についての集計と分析を進めた。その結果、中心河川両岸における居住状態の性質にいくつかの明確な差異が存在することを定量的に見出すことができた。それにより、研究方法論的な視点においても、ハノイ市の人口や居住等、人文・社会科学に関連した研究における、都市圏スケールの定量的手法の提案を行った。さらにこの成果と同等のフィールド調査と集計によって様々な都市の特徴を記述し都市間の比較を定量的に行う為の指標として、本研究での詳細域スケールで考案した手法を用いることが可能であることがわかった。以上について、情報処理学会人文科学とコンピュータ研究会での研究発表および論文執筆により、成果を公開した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
やや遅れている理由として大きく2点を挙げることができる。
第1に、本研究課題の先行研究に相当する研究課題において取得したデータとその分析結果を、本研究の基礎的情報とする予定でいたが、そちらのとりまとめおよび情報の分析に予定とは異なる部分が生じたことが挙げられる。具体的には、詳細域スケールにおける調査と、調査により得られた情報のとりまとめ及び分析に、当初予測を上回る時間がかかり、その作業が本研究課題開始以降にずれ込んだことによる。
また第2に、主たる研究推進者である研究代表者の所属等の研究環境が変化したことがあげられる。新研究環境における研究推進と研究協力の体制を構築する為にいくばくかの研究資源を消費することとなり、その分本研究の推進の遅れ、および研究内容の見直し等を行う必要が生じた。
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| Strategy for Future Research Activity |
やや遅れている状況、および主たる研究推進者である研究代表者の新しい研究環境の状況を受けて、研究方針と研究の結果として期待される成果について、当初からの若干の修正を行い、状況の変化に対応する予定でいる。
計画の修正の内容は、主にフィールドの調査回数を最小限に減らすこと、それによって確保する時間的経済的リソースを用いて、分析と論文や発表による情報公開にかかわるエフォートを増やすこと、総合的な研究計画の中で相対的に分析が遅れているバンコク市における詳細域スケールの分析にかかわるエフォートを増やすことなどが挙げられる。
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| Causes of Carryover |
見込んでいたベトナム・ハノイ市およびタイ・バンコク市に関する海外調査について、他の研究項目の進捗を優先させた為に実施しなかったこと、および見込んでいた研究発表と研究打ち合わせ等に関する旅費を他の財源から支出したことが、主な理由となる。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
所属変更に伴う研究環境の変化等を鑑み、再構築した計画に基づいて使用する。研究計画中の各項目のウェイトを変更する様に計画見直しを行う予定であるので、それに伴い旅費相当分の使用総額を当初予定よりも少なくする。それによりねん出された研究資金について、過去の調査により得られたデータの分析に資する支出、基礎理論関連の論文を執筆し情報公開に資する支出等に振り分ける。
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