2015 Fiscal Year Research-status Report
インセンティブを取り入れた肥満予防の食環境プログラム開発に関する研究
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15K00882
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| Research Institution | National Center for Child Health and Development |
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Principal Investigator |
澤田 樹美 国立研究開発法人国立成育医療研究センター, その他部局等, 研究員 (30727582)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大田 えりか 国立研究開発法人国立成育医療研究センター, その他部局等, その他 (40625216)
森 臨太郎 国立研究開発法人国立成育医療研究センター, その他部局等, その他 (70506097)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 肥満予防 / 野菜摂取 / 体重増加 / 職域 / 1年間コホート / システマティックレビュー / インセンティブ / 食環境介入 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
我が国の勤労者世代、特に男性はBody Mass Index(BMI)25以上の肥満者が10年前と比較し増加している。職場の食環境（従業員食堂、自動販売機、売店等）は脂質や糖分、エネルギーの多い食品やメニューが提供されていることが多いため、生活習慣病対策として個別や集団教育のみではなく食環境アプローチの視点が重要であると考えられている。よって平成27年度は、効果的な食環境アプローチを構築するために
１．肥満予防を目的とした価格戦略のインセンティブを取り入れた食環境プログラムやその効果を集約する。本レビュー研究はCochranの系統的レビュー手法に準じて実施している。よって本年度はコクランの手法に準じて計画したプロトコルを国際会議にて発表した。
２．また、肥満や過体重は2型糖尿病、高血圧、他の肥満疾患のリスクを増加させることが知られており、我が国においては特に40代、50代の男性に肥満者多い現状がある。よって、食環境改善プログラム開発の基礎分析として、職域を対象にした既存データを用い、野菜摂取量と1年間で3㎏以上の体重増加との関連を検証することとした。その結果、野菜摂取量の最も低い群と比較し、最も多い群は1年間で3㎏以上の体重増加のリスクが有意に少ないことを明らかにした。より多く野菜摂取を奨励することは、日本の勤労者世代の体重増加をコントロールしメタボリックシンドロームを予防する上で重要な戦略になりうであろう。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究計画の研究目的２（分析２）であった既存の職域データを用いて食品製造工場に勤務する日本人勤労者全の野菜摂取量と１年間における体重増加の有無を確認し論文投稿することができた。また研究目的１（分析１）によるインセンティブを活用した食環境開発のためのプログラムの系統的レビューの実施については、スクリーニングの推進が遅れていたがレビューメンバーを追加し、プロトコルに準拠して現在推進中である。研究目的３のフィールド交渉に関しては、平成27年度内には決まらなかったため、本年度再度交渉をすすめていきたい。調整が難航する場合は次年度にベースライン調査を予定する。平成27年度は分析２による結果を国際雑誌に掲載できたことと、分析１のプロトコルの詳細をアジア栄養国際会議の場で平成27年5月に報告しており、おおむね順調に推進している。
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| Strategy for Future Research Activity |
職場におけるインセンティブを活用した効果的な食環境プログラムを開発するための系統的レビューを推進中であり、スクリーニング後にエビデンスの質の分析および学術雑誌投稿に向けて執筆をすすめる。また、本レビュー研究はコクランレビューの手法に基づいて推進していることから、レビュー手法とその結果についてコクラン国際会議で発表することを試みる。
次年度の研究費の使用計画
平成28年度の研究費使用計画は、研究補助の人件費、大規模な容量を有する文献収集機材とその周辺機材費、レビューディスカションおよびデータベース使用のための交通費、論文投稿費、学会参加・発表の費用等に使用する予定である。
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| Causes of Carryover |
研究開始当初の所属機関からの異動が研究の途中で生じ推進が若干遅れたが、本年度後半、研究メンバーを増やし現在推進継続中である。また所属機関の異動により研究推進のための出張費用がかからなかった。
また国際会議での発表を予定していたが、平成27年度は国内で実施した国際会議で発表したことから予定していた渡航費を使用しなかった。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
当初の計画通り引き続き継続推進するとともに、H28年度の成果を国際会議にて発表する。
また、平成28年度4月に異動する所属機関の変更に伴い、研究作業のために通う交通費および研究推進のための諸経費に使用する予定である。
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Research Products
(3 results)
