2017 Fiscal Year Research-status Report
大学生の真正な自己表現と機能的な対人調整をめざす社会情動的学習プログラムの開発
| Project/Area Number |
15K01029
|
|---|
| Research Institution | The National Center for University Entrance Examinations |
|---|
Principal Investigator |
山地 弘起 独立行政法人大学入試センター, 独立行政法人大学入試センター, 教授 (10220360)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
三隅 友子 徳島大学, 国際センター, 教授 (20325244)
田中 東子 大妻女子大学, 文学部, 准教授 (40339619)
谷 美奈 帝塚山大学, 全学教育開発センター, 准教授 (60582129)
保崎 則雄 早稲田大学, 人間科学学術院, 教授 (70221562)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
|
| Keywords | コミュニケーション教育 / 大学生 / 対人関係文化 / 社会情動的学習 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、学生が自らの文化的習慣を自覚化しつつ真正な自己表現と機能的な対人調整をめざす、多文化共生時代にふさわしい創造的コミュニケーションの教育方法の開発を目的としている。研究開発は、情動調整を含む身体コミュニケーション、言語コミュニケーション、メディアコミュニケーション、異文化コミュニケーション、の4領域に分けて進めている。
今年度は、まず身体コミュニケーション領域において、社会情動的学習の概念間の関係を吟味するとともにENSEC（欧州社会情動能力ネットワーク）の訪問調査や英国ハイベリー・カレッジの担当者への調査などを行い、日本の大学教育への示唆を整理した。言語コミュニケーション領域では、一般社会で効果的とされるコミュニケーションスキルを身につけるようなコミュニケーション教育ではなく、学生自らが自己を見つめ、それらを他者と交換する（＝自己表現する）ことで他者との了解をとる、そのような自己表現教育としてのパーソナル・ライティングの教育的意義を質的に明らかにした。メディアコミュニケーション領域では、学生のオンラインと対面でのコミュニケーションの関係や、BBSでのディスカッションの巧拙とSNSでの経験との関連などについて示唆を得た。また、１～４年次の各学年での少人数基礎演習において、スマートフォンを用いた新しいコミュニケーションの様式に関するヒアリング調査などから、対人関係をスムーズに行うための新しい技法や相互配慮の方法について明らかにした。最後に、異文化コミュニケーション領域において、日本人と留学生の初年次共修科目でコミュニケーション基礎のワークショップをデザインし、その実践研究を行なった。また、ドラマ手法（ロールプレイ・ソシオドラマ）を使った新たなコミュニケーション教育を試行したほか、地域で共生する外国人と日本人双方に役立つ日本語コミュニケーション教育手法を開発している。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
学生の対人関係文化を検討するためのフォーカスグループが計画通りに進展していないことや、学習評価において評価ルーブリックを教員と学生で共同で作成する作業など、学生の直接的な経験を踏まえた研究開発が不十分であるため。
|
| Strategy for Future Research Activity |
次年度は、正課内授業での実践研究を継続する一方で、４領域全体（身体・言語・メディア・異文化間の各コミュニケーション領域）に通じる授業設計の指針や学習評価の観点などを明確化する。そこでは、学生のフォーカスグループや学習評価ルーブリックの共同作成など、学生の直接的な経験をより反映させる。また、国内外の社会情動的学習（SEL）の実践事例に関する情報収集も継続する。
次年度は最終年度であることから、ここまでの成果のまとめとして、学生向けワークブックと教員向けマニュアルを制作し、一般の大学でのコミュニケーション教育に資することをめざす。
|
| Causes of Carryover |
次年度使用額が生じた理由は、当初予定の学生のフォーカスグループ等が十分に実施できなかったこと、および国内外の社会情動的学習の事例調査がやや遅れていることによる。これらは、次年度の最終まとめに向けた活動のなかに加えてキャッチアップを図る。
|
